イキイキと働ける社会を目指す南部靖之とは

パソナグループ代表南部靖之氏に迫りました。

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パソナグループ代表取締役社長グループ代表 南部靖之氏とは?

グループ代表 南部靖之
南部靖之
プロフィール
1952年1月5日生

兵庫県 神戸市 出身

1976年3月 関西大学工学部 卒業

1976年2月、「家庭の主婦の再就職を応援したい」という思いから、大学卒業の1ヶ月前に起業。人材派遣システムをスタート。以来“雇用創造”をミッションとし、新たな就労や雇用のあり方を社会に提案、そのための雇用インフラを構築し続けている。

創業42年目のパソナグループ。創業以来掲げてきた"社会問題を解決する"という変わらぬ企業理念のもと、たくさんの雇用課題と向き合ってきました。
"人を活かす"をテーマに取り組んできたパソナグループですが、代表の南部靖之氏は、誰もがイキイキと働ける社会の実現を目指しています。

南部靖之氏の変わらぬ志と変化を恐れぬ挑戦とは

パソナグループがこれまで存続してこれらたのは、働き方だったり雇用形態での格差のない社会の実現を創業時に掲げ、"社会問題を解決する"という企業理念に共感する人が多かったからだと言います。

これまでパソナグループは、派遣登録社員の方々のために何ができるのか?を常に考え取り組んできました。
企業経営は効率を求めがちになり、クライアントの要望に応えることに重きを置くことが多いです。
しかしパソナグループでは、"すべての基本は派遣登録社員である"という立場を徹底したことにより結果としてクライアントへの質の高いサービス提供に努めてきました。

企業理念である"社会問題を解決する"ことを目指し事業に真っ直ぐ取り組んでく姿勢はこれまでもこれからも変わらぬ原点だと思っています。
さらに、南部靖之氏の起業家精神でさえも、パソナグループの強い個性であると言います。

パソナグループとして大事にしてきたのは"夢のある仕事にチャレンジできる風土"。これを守り続けてきたこともあるかもしれません。
それには、トップに立つ人間の考え方が重要であると考えます。

トップやリーダーの考えは3つに分けられます。
1.コアビジネスへの集約
2.選択と集中
3.堅実経営
経営者がよく使う言葉であり、創業者はあまり好んで使わない言葉だとも言います。
コアビジネスに特化し、選択と集中を進めていく方が合理的だとは思います具あ、あえて新たな道を拓き、未来の可能性に人材だったりアイデアにお金を投資しなければいけないのです。
この3つの言葉を使った多くの企業は滅ぶのだそう。

20世紀を代表する経営学者であるシュンペーター。
「資本主義はその成功故に失敗する」という名言を残しています。南部靖之氏が話すことは、シュンペーターの考えと全く同じ。
創業して間もない時期はダイナミズムに溢れていても、成功すると組織は肥大化し当初の精神を忘れてしまい・・・失敗するのだとか。

パソナグループがこれまで順調に存続してきたのは"社会問題を解決する"という精神がぶれなかったからです。
必要な変化は恐れず、変わらない部分は決してぶれない。

在宅ワークやワークシェアリングに1980年代から取り組み、1991年には日本初の企業所内保育所の運営、代行を始めました。
大企業のリストラがバブル崩壊後に増加しましたが、人材の流動化を提唱したり、2003年から農業インターンシップをスタートさせるなどし、毎年新たなことに挑戦してきたパソナグループ。

多様な個性が組織を強める

パソナグループが創業するきっかけとなったのが「ダイバーシティの実現」。
男女、年齢問わずに採用し登用してきた理由は、多種多様な個性や経験を合わせることによって強くなるのが組織であると考えたからだと南部靖之氏は語ります。

さらに、組織には"小さなエモーショナルトーク"が重要であると言います。
それは、晴れの気持ち良い日に「その服、今日の天気にピッタリですね」という様な他愛もない一言。

仕事とは関係ないようにも見えますが、組織を率いるためにこのような一言が重要で、そこから信頼関係が生まれるのです。
考え方の違う人と対立せずにうまく仕事をするにはこんな小さなエモーショナルトークが役に立つのです。

理論だけではなく感性で互いを理解し合うことが必要であり、役職などの立場関係なく仕事を行うためにも重要です。

20世紀を代表する経営学者であるシュンペーター。
「資本主義はその成功故に失敗する」という名言を残しています。南部靖之氏が話すことは、シュンペーターの考えと全く同じ。
創業して間もない時期はダイナミズムに溢れていても、成功すると組織は肥大化し当初の精神を忘れてしまい・・・失敗するのだとか。

パソナグループがこれまで順調に存続してきたのは"社会問題を解決する"という精神がぶれなかったからです。
必要な変化は恐れず、変わらない部分は決してぶれない。

在宅ワークやワークシェアリングに1980年代から取り組み、1991年には日本初の企業所内保育所の運営、代行を始めました。
大企業のリストラがバブル崩壊後に増加しましたが、人材の流動化を提唱したり、2003年から農業インターンシップをスタートさせるなどし、毎年新たなことに挑戦してきたパソナグループ。

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