２０日の東南アジア株式市場では、米国の利上げ時期が予想より早まるとの観測を背景に、売りが広がった。ジャカルタ市場は大型株への売りが強まり、約２カ月ぶりの下げ幅を記録。バンコク市場は３営業日連続の下落となった。

ジャカルタ市場の総合株価指数<.●●SE>は２．５４％安の４６９８．９８で終了。１日当たりの下落率としては１月２７日以来の大きさ。大型株４５銘柄のＬＱ―４５種<.●●LQ45>は３．３％安。バンク・ダナモン<BDMN.●●>やスマレコン・アグン<SMRA.●●>などの下げが目立った。

インドネシア総選挙に対する楽観論は相場の押し上げ要因。米ドル建てベースの年初来上昇率は１８．２％に低下したものの、依然としてアジア地域２位のパフォーマンスとなっている。

バンコク市場のＳＥＴ指数<.SETI>は０．２１％安の１３６１．４７と、約１週間ぶりの安値で引けた。利食い売りなどを受け、チャロン・ポカパン・フーズ<CPF.BK>が５％安。外国人投資家は３営業日ぶりに、バンコク市場で売り越した。

このほか、シンガポール市場のストレーツ・タイムズ指数（ＳＴＩ）<.FTSTI>は０．７６％安の３０５７．２０、マニラ市場の主要株価指数ＰＳＥｉ<.PSI>は０．７０％安の６４１７．３５、ホーチミン市場のＶＮ指数<.VNI>は０．８８％安の６００．２６。

一方、クアラルンプール市場の総合株価指数<.KLSE>は小幅上昇し、０．０４％高の１８１８．１７で取引を終えた。