不動産投資で失敗しないための方法

「収入を増やしたい」「将来もらえる年金に不安がある」そういった理由から不動産投資を始める人は多いです。しかし、不動産投資は正しい知識を身に着けていないと失敗する可能性が高くなるため注意が必要です。今回は、不動産投資を考えている人のために、不動産投資のメリット・デメリットから、よくある失敗例まで紹介していきます。

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不動産投資の基礎知識

不動産投資と一言で言っても、マンションの一室に投資するものから、戸建てやアパート一棟、そしてマンション一棟への投資まで様々な種類があります。また、新築か中古かによってもリスクや収益の上げ方が異なります。あなたの自己資金の多寡や投資の目的、投資経験に応じて、ふさわしい投資スタイルを選びましょう。

・税金や節税対策も忘れずに!

不動産購入時は購入費用やローン返済にばかり気をとられがちですが、税金・節税対策もしておかなくてはなりません。資金計画を立てるうえで重要な要素なので、不動産会社に相談しながら慎重に進めてください。

不動産投資でよく起きる失敗例とは

定職以外からの収入を試み、アパート経営に乗り出したTさん。地方都市にある6,000万円のRC構造物件を購入しました。家賃収入の大半をローンに当てる計画でしたが、しばらくすると満室になり順調なすべりだし。しかし、そんなTさんの前に税金の壁が立ちはだかりました。所得税や住民税、固定資産税が積みあがって大変なことに。中でも不動産を取得してから3ヶ月後に納税する「不動産取得税」は完全に見落としていました。

・利回りに惑わされ失敗

「計画を満たせる物件」という条件で候補を絞った結果、東京の郊外にあるマンションの1室を、800万円で購入したのです。家賃の想定は50,000円。表面利回りは7%以上と、計画通りでした。
しかし、入居者が集まりません。初めの入居者が退去したあと、一向に借り手が付かないのです。なぜならその物件は築年数や内部の設備が古く、駅からは徒歩15分以上。メインターゲットとなる、若年層の入居者を惹き付ける魅力に欠けていました。

・予期せぬトラブルで経営破綻

Dさんは関東近郊に、マンションを購入。金融機関の融資を受けましたが「ローン支払いはすべて家賃収入で賄う」という返済計画を立てていたそうです。
しかし築数十年の居室に、水道管トラブルが発生。修繕費用は百万円を超えてしまいました。さらに「家賃収入を得ている」ということで、税金の課税額が上昇。水道管の修繕で貯金がほとんどなくなってしまったDさんには、もはや経済的な余裕がなく、経営は破綻を迎えてしまったそうです。

不動産投資のトラブルを回避するには

・空室を出さないためにも、好立地・好条件の物件を購入する

賃貸物件である以上、入居者の入れ替え時期など必ず空室になる期間が生じます。そのリスクを回避するためには、やはり「好立地・好条件」の物件に絞るのが一番です。その上で、入居者を効率よく集められるパートナー会社と組んで不動産投資を始めれば、まず安心できます。また、サブリース(空室保証)を採用している会社もあるので、そうしたシステムを利用していれば、確実に一定額の収入を得ることができます。

・収支シュミレーションを詳細に行う

不動産の購入当時は不動産会社のシミュレーション上でもきちんと収益が出るはずだったが、実際は毎月お金が減っている気がする、毎年の確定申告の際にフタを開けてみたら費用がたくさん出ていて赤字だった、というようなことにならないように、シミュレーションをある程度の精度で作成できるようになっておくと良いでしょう。

不動産投資におけるメリットってなに?

・生命保険の代わりになる

不動産投資は、生命保険の代わりになるのもメリットです。金融機関から融資を受けて投資用のマンションやアパートを購入する場合、団体信用生命保険に加入するのが一般的です。

団体信用生命保険に加入しておけば、名義人が亡くなった、あるいは高度障害になったときは借入金の返済が免除され、家族に投資用不動産を残せます。※2(団体信用生命保険に加入する際には、年齢や健康状態などの条件があります。)

・安定した収入源の確保になる

部屋を借りるときは通常は1年、2年といった年単位で借りることが多いので、長期的に収入が得られます。
また、賃料は大きく下がることは少ないので、賃料収入は比較的安定した収入になることが多いです。
本業の収入とは別に、毎月安定した収入を確保することができるので、本業の収入減の補てんとしての活用法もあります。

不動産投資におけるデメリットってなに?

・初期投資額が高い

不動産投資は初期投資額が高く、融資を受ける場合でも最初に100万円程度の資金が必要になることがほとんどです。(金融機関や個人の状況による)
同じ投資でも、株式や投資信託なら少額から始められますが、不動産投資の場合はまとまった資金が用意できないと始められません。
そのため、不動産投資は他の投資に比べると、少額から始められないデメリットがあります。

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