まずは、「どこで、どのような暮らしをしたいのか」という家族のライフスタイルを思い描くことからはじめましょう。建物のイメージや、「生活拠点を都心にするのか、子育てを優先して広い土地が望める郊外にするのか」など。

家を建てる決断をすると、「まずは情報収集」と資料請求や住宅展示場めぐりからスタートしがち。でも、やみくもに情報を集めても、予算に合わなければ結局はムダに時間を費やすだけだ。最初にすべきなのは、わが家の予算をしっかり把握すること。自己資金として用意できる金額と、無理なく返済できる借入額を計算し、予算のメドを立てておこう。

予算が決まったら、土地探しを始めます。



なぜ、建物のプランより先に土地を探すのかというと、土地の形状や周囲の状況によって、建物のプランが変わってくるからです。



例えば、南側に玄関がある間取りを考えていたとして、気に入った土地が北側に道路があって残り3方が隣家などでで塞がれていた場合、間取りを1から考えなおさなくてはいけません。

このような無駄を無くすため、まずは土地を探します。



気に入った土地が見つかれば、「買付証明書」を不動産会社に提出し、土地を仮抑えします。

買付証明というのは、契約前に土地購入の意思表示をするための手続きです。

法的拘束力はないので、正当な理由があれば、買付証明は撤回することができます。

工務店の多くは設計と施工を分離せずに、担当者が営業と設計、現場の管理を兼務して、現場で直接腕を振るうことがあります。中間業者がいない分、プランを家づくりに反映させやすいという特徴がありますが、家づくりのパートナーとしてぴったりの会社かどうかの判断には、慎重な検討が必要です。

高気密・高断熱の家のデメリットに、「シックハウス症候群の可能性」が指摘されています。

これも、換気をよくすることで解決できますが、それ以前にシックハウス症候群になりにくい家づくりをすることも、対策のひとつでしょう。

そこで注目を集めているのが、「自然素材を使った家」。シックハウス症候群は、建材や内装材などに用いられる有機化学物質が空気中に放たれることが主な原因で、頭痛やめまい、倦怠感など体に悪い影響を与えます。

有機化学物質を含む建材や内装材をできるだけ使わず、無垢材や漆喰といった自然素材を使うことで、シックハウス症候群から守れます。

次は気になった住宅会社へ家のプラン作成を依頼することになります。この時点では、敷地に合った家のプランを考えるために敷地調査が行われます。

敷地調査では広さや後輩、接する道路の幅や長さなどの土地の現状調査が行われます。その際に正確な大きさや法的規制の有無が確認でき、より現実的な家のプランを作成することが可能です。

なお、こちらは大手のハウスメーカーであれば無料で行えますが、有料の会社もありますので、そちらは営業の方にしっかりと確認を取っておきましょう。

また、比較をするためにもいくつかの住宅会社に依頼をすることも可能です。その際にはこの段階で同じような間取りや見積もりを出してもらうようにしましょう。

そうやって、ベストなプランと見積もりを提示してくれる業者を選ぶようにするといいでしょう。

工事契約時に工事契約金・建築確認申請費、着工時に着工金・地鎮祭費用、上棟時に中間金・上棟式費用、引き渡し前には建築費の残代金・建物の登記費用（不動産登記・抵当権設定登記時に必要な登録免許税など）などがかかる。（地盤に不安がある場合は、見積もりのタイミングで地盤調査費用などが別途発生するケースもある）
また、上記以外で引き渡しまでに支払う購入諸費用としては、ローン借入費用（事務手数料・保証料・火災保険料など。つなぎ融資が必要なローンもある）、これに加えて税金などの清算金。

注文住宅であってもローンを組むことは可能です。

多くの金融機関では建物の建築確認（建築基準法令や建築基準関係規定に基づいた、工事前の確認）がおりた時点でローンの本審査を受けることが出来ます。

本審査とは、保証会社が行う返済能力だけでなく、「担保物件の価値の高さ」「団信に加入可能な健康状態であるか」など、万が一返済ができなかった場合の事も想定した細かな審査のことです。

住宅ローンといって一番に想像できるのが、各銀行による住宅ローン。所定の条件を満たす場合、店頭金利より低い金利が適用されるものなど、魅力的な商品が登場している。銀行以外にも、住宅ローン専門会社や生命保険会社などが取り扱う民間融資もある。

最大のメリットは最長35年の長期固定金利で、金利水準も1.81％-2.76％程度ですがローンの返済とは別に団体信用（団信）生命保険料の負担が発生します。「フラット35」は銀行、信用金庫、信用組合のほか、保険会社や住宅メーカーを母体とする住宅ローン専門会社なども取り扱っています。しかし金融機関によって金利が違うので取り扱い金融機関の金利一覧などで比較検討したら良いでしょう。