東京株式市場で日経平均は３日続落となった。前場は一時２３０円を超える下げとなった
ものの、後場に下げ幅を縮小した。日銀のＥＴＦ（上場投資信託）買いによる需給面での
期待感や堅調な中国株が下値を支え、取引時間中には１万７５００円台を回復する場面も
あった。もっとも東証１部の売買代金は１．９兆円と５営業日連続で２兆円を下回り、総
じて先物主導の展開。ＴＯＰＩＸも３日続落となった。

昨年末の米株安やギリシャの政情不安が尾を引き、日経平均は朝方から利益確定売り
に押される展開となったが、後場に入ると先物買いでプラス圏に浮上。前年末に比べ一時
９０円高まで買われてからは手がかり材料に乏しく、大引けにかけて再び軟化した。

自動車・電機株はホンダ<7267.T>のほかＴＤＫ<6762.T>など電子部品株の一角が上昇
した一方、トヨタ自動車<7203.T>、キヤノン<7751.T>などが下落。円安基調は継続しなが
らも輸出株はまちまちとなったほか、セクター別では鉱業、食料品、証券業、銀行業など
の下落が目立った。ただ上海総合指数<.SSEC>が上昇したことで、日立建機<6305.T>は一
時プラス転換したほか、精密機器株は比較的堅調に推移した。

光世証券の西川雅博執行役員は「海外での連鎖的な軟調相場に対する心配が広がるな
か、中国株がしっかりとしたことで安心感が出た」と指摘。日銀のＥＴＦ買い期待も加わ
り「下落相場をイメージしにくい展開となっていた」とする一方、市場の先行きについて
は「米雇用統計に加え、ギリシャの選挙情勢が報道などで明らかになるまでは動きにくい
部分がある」との見方を示している。