日経平均が１１４３円急落してからあす２３日で１年がたつ。当時強かった過熱感は消え、むしろ割安感が漂うが、本格上昇に至るには依然として力強さに欠ける展開だ。

アベノミクスへの期待感が後退しているほか、米利上げ予想が高まらない中で米金利が低下、円安も進まず、企業業績も減速気味だ。昨年は調整終了後に高値奪回に転じたが、当時と比べて日本株に不利な材料が多くなるなか、再浮上のきっかけを探り続けている。

　＜昨年と大きく異なる地合い＞

日本株市場の地合いは昨年５月２３日と大きく異なっている。水準が大きく低下したために大崩れの可能性は低下したが、相場の勢いを失い、低迷が続いている。

当時は、世界経済の回復予想が広がる中で、黒田日銀が４月に決めた「異次元緩和」の余韻が残り、「買いが買いを呼ぶ展開」（大手証券トレーダー）だった。さらに日経平均<.N225>がファーストリテイリング<9983.T>など特定銘柄にけん引され急上昇するなど相場の「歪み」も大きく、日経平均は１万５９４２円から６月１３日の安値１万２４１５円まで約３５００円下落し、大きな調整となった。

一方、足元の日本株は冷え込んだままだ。欧米株が高値を更新する一方、日経平均は年初から約２０００円下落した水準に低迷。東証１部売買代金も昨年ピークの３─４兆円から大きく減少、２兆円を下回る水準が定着しつつある。当時１８倍近くあった予想ＰＥＲ（株価収益率）は１３倍台まで低下しているが、「カタリスト（材料）が乏しい」（国内投信）とされ、反発しても買い戻しの範囲内にとどまっている。