＜カタリスト不足で薄商い＞

ボラティリティの低下に従い日経平均の値動きは乏しくなっている。１４日には、日経平均の高安の値幅が６９円７８銭と、ゴールデンウィーク中だった５月２日の６７円９８銭に次ぐ、今年２番目の小さな値幅となった。日経平均１万４０００円が「政府の防衛ライン」（準大手証券）として意識され、仕掛け売りが出にくい一方で、上値が徐々に切り下がっており、日経平均は１万４０００円─１万５０００円のレンジ相場に集約されている。

ボリュームの低下も顕著だ。４月に東証１部の売買代金が活況の目安とされる２兆円を上回ったのは４日のみ。４月の月間平均売買代金は１兆７７１０億円と、２０１２年１２月以来１年４カ月ぶりの低水準となった。

薄商いが続く背景は「国内の材料不足」との見方がもっぱらだ。ＢＮＰパリバ証券・日本株チーフストラテジストの丸山俊氏は「日本株買いにつながるのは日銀による追加緩和しかないが、足元ではその期待感が後退。法人減税などを盛り込む成長戦略は長期間に渡って効果を発揮する政策であり、短期的な株買いにつなげるのは難しい」と話す。年金積立金管理運用独立行政法人（ＧＰＩＦ）の投資配分比率の変更待ちとの声も多い。