＜黒田ライブ会見で短期マネーが撤退＞

４月８日、日経平均のインプライド・ボラティリティ（ＩＶ）<JNIATMIV.OS>で、残存期間３０日のＩＶが６０日と９０日のＩＶを約２カ月半ぶりに下回った。日経平均オプション市場の値から算出されるＩＶは、残存期間が短いほど低い数値となるのが基本的な仕組み。２０１３年４月４日の異次元緩和以降、残存期間の短いＩＶが長いＩＶを上回る「逆転現象」が起こっていた営業日は８割を超えていたが、ようやく解消された格好だ。

４月８日といえば、日銀金融政策決定会合後の黒田東彦総裁による記者会見で、初めて動画によるライブ放送が行われた日。これまで海外の投資家は会見内容を文字ベースでしか受け取れなかったが、ライブ放送により、黒田総裁の表情や声色、仕草などがダイレクトに伝わり、８日の会見では「思っていたよりも強気な黒田総裁の姿勢を感じ取った投資家が多かった」（外資系証券）という。

５月７日に日経平均が急落したときは３０日のＩＶが６０日や９０日のＩＶを一時的に上回ったが、それ以外は通常のＩＶの期間構造を維持。１４日には３０日、６０日、９０日のＩＶが２０１３年１１月以来、約６カ月ぶりにすべて２０を下回った。目先的な追加緩和はないと判断した海外ヘッジファンドなどの短期資金が東京市場から引いている構図が浮かび上がる。