ただ、インターネット関連銘柄に売りが出たことで、ナスダック総合は続落した。

ダウ工業株３０種<.DJI>は１１７．５２ドル（０．７２％）高の１万６５１８．５４ドル。

ナスダック総合指数<.IXIC>は１３．０９ポイント（０．３２％）安の４０６７．６７。

Ｓ＆Ｐ総合５００種<.SPX>は１０．４９ポイント（０．５６％）高の１８７８．２１。

ダウとＳ＆Ｐも朝方は下げていたが、イエレン議長が労働市場に「大幅なスラック（需給の緩み）」が見られるとし、米経済は引き続きかなりの支援を必要としているとの見解を示すと上昇に転じた。

ロシアのプーチン大統領が、ウクライナ東部で１１日に予定されている独立の是非などを問う住民投票の延期を呼び掛け、緊張緩和の兆しとも受け止められたが、イエレン議長の発言が伝わると市場の関心は議長発言へと移った。

オニール・セキュリティーズのディレクター、ケン・ポルカリ氏は「イエレン議長の議会証言に目新しい発言はなかった。議長は金融政策が経済指標次第であることと、情勢がいかに簡単に変わり得るかをあらためて強調したが、近い将来に利上げするとは述べなかった。これこそ市場が予想していた内容だ」と話した。