主力株ではホンダ<7267.T>が売り先行後に小幅高に転じたほか、トヨタ<7203.T>、ソニー<6758.T>などが下げ幅を縮小するなど、押し目を拾う動きもみられた。「日経平均の予想ＰＥＲは１３倍台となっており、割安感も意識されているようだ」（安藤証券・調査部部長の横山貢氏）という。日銀による指数連動型上場投資信託受益権（ＥＴＦ）買いを指摘する声も出ていた。

もっとも、一段安を警戒する市場関係者も少なくない。ベイビュー・アセット・マネジメント運用第一部長の佐久間康郎氏は「大型株の割安感が強まっているため、下値は売り込みにくいが、需給や心理的な要因で一段安となることは否定できない。日経平均の下値は１万３０００円程度と予想している」という。

大阪証券取引所は、４月限日経平均オプションの最終決済に関わる日経平均のＳＱ（特別清算指数）値が１万３８９２円７７銭になったと発表した。またＴＯＰＩＸのＳＱ値は１１２４．０１ポイントになったと発表した。市場では「ＳＱ算出に絡む売買が売り越しとなったことも、指数の押し下げにつながった」（国内証券）とみられている。

東証１部騰落数は、値上がり２０５銘柄に対し、値下がりが１５２３銘柄、変わらずが７５銘柄だった。