東京株式市場で日経平均は大幅続落。終値で２０１３年１０月８日以来、約半年ぶりに節目１万４０００円を下回った。米国株の大幅安を受けてリスクオフムードが広がったという。指数寄与度の大きい銘柄の下げもきつく、個人投資家の追い証（追加保証金の差し入れ義務）発生を懸念した売りなども指摘された。

日経平均の週間騰落率はマイナス７．３２％となり、東日本大震災後の２０１１年３月１４日─１８日の下落率１０．２１％以来の大幅安となった。

日経平均は寄り付き後、前日比４１５円０１銭安の１万３８８５円１１銭を付け、年初来安値を更新した。前日の米国市場でハイテク株とバイオ関連銘柄が売られ、主要株価指数が大幅に下落したことを受け、朝方から幅広い銘柄に売りが先行。１０日に２０１４年８月期の連結当期純利益見通しを下方修正したファーストリテイリング<9983.T>が終値で７．８７％下げ、日経平均を１１１円押し下げたことも重しとなった。

いちよしアセットマネジメント執行役員運用部長の秋野充成氏は「米企業業績がぱっとせず、米国株の調整色が色濃くなってきたため、海外投資家を中心にリスクオフムードが広がった」との見方を示す。成長期待の高い米モメンタム株の下落が波及したソフトバンク<9984.T>の下げもきつく、「追い証発生を懸念した個人投資家の投げ売りが出た」（秋野氏）ことも相場全体を押し下げた。