米個人投資家協会（ＡＡＩＩ）が先週発表した調査では、株式に強気の見方を示したのは全体の３５．４％でその前の週から増加したが、過去平均の３９％は依然下回っている。個人投資家のセンチメントは株価と逆相関関係にあるとみなされ、高水準であれば調整が迫っている兆しになる。しかし今回の場合は、おおむね株価には中立的に見える。

また投資家の不安心理の目安であるシカゴ・オプション取引所（ＣＢＯＥ）のボラティリティ・インデックス（ＶＩＸ指数）は落ち着いている。現在は１５前後で、過去の中央値である２０より低い。今年２０を超えて引けたのは１回だけで、過去２年の水準を上回ったのも数えるほどしかない。

チャート分析の指標も、株価が上昇はしないかもしれないが少なくとも下げ余地が限られていることを示唆している。重要な存在となっているのはＳ＆Ｐ総合５００種の１８４０で、５０日移動平均であることに加えて、２月初めの安値と先週の高値の間に存在する戻りのポイントが理由だ。もしＳ＆Ｐ総合５００種が１８４０を割り込めば、より大きな値下がりの前振れとなる。８日終値は１８５１．９６だった。