東京株式市場で日経平均は大幅反発。前週末の大幅安の反動で買い戻しが先行した。午前中に発表された３月の中国製造業購買担当者景気指数（ＰＭＩ）速報値は弱かったが、東京市場への影響は限定的だった。

アジア株がおおむね堅調だったことなどで投資家心理は改善し、日経平均は終日高値圏で推移したが、終値で節目の１万４５００円を回復することはできなかった。

売買代金は２兆６８１４億円と、１４日の日経平均先物・オプションＳＱ（特別清算指数）算出日を除いて、２月５日以来の水準まで回復した。

２０日の日経平均は２３８円安と大幅に下落。その反動からきょうの東京市場では買い戻しが先行、朝方から幅広い銘柄が買われた。日本時間の午前１０時４５分には、マークイット／ＨＳＢＣによる中国製造業ＰＭＩ速報値が発表されたが、東京市場にはそれほど大きな影響はなかった。数値は４８．１と５カ月連続の低下となったが、上げ幅を一時的に縮めた後は短時間で持ち直した。内藤証券・投資情報本部部長の浅井陽造氏は、「いったんは悪材料として反応したが、中国景気についてはある程度織り込み済みであり、あらためて売り込む材料にはなりにくい」と分析した。

アジア株も概ね上昇しており、市場に安心感が広がったことで株価が下支えされた。ただ、１万４５００円付近では戻り売りも入り、伸び悩む場面もあった。市場では、２００日移動平均線（１万４５０５円４４銭＝２４日）を終値でクリアできるかが注目されていたが、６営業日連続で同水準を上抜くことはできなかった。一方、２６日は３月期末の権利付最終売買日であり、市場では「ＮＩＳＡ（少額投資非課税制度）が始まってから初の権利取りになる。それまではしっかりした値動きになるだろう」（カブドットコム証券・マーケットアナリストの山田勉氏）との声が出ている。

個別銘柄では、ヤマトホールディングス<9064.T>が反発。２４日付日経新聞朝刊で、同社が中国の物流会社と提携して日本企業の商品を中国全土に宅配するサービスを始めると伝わり、材料視された。半面、船井電機<6839.T>は続落。同社は２０日、２０１４年３月期の当期純損益が６５億円の赤字（前期は８５億円の赤字）になるとの見通しを発表した。従来の予想は１億円の黒字だった。

東証１部騰落数は、値上がり１４７６銘柄に対し、値下がりが２９３銘柄、変わらずが２９銘柄だった。