７日の米国株式市場は下落。Ｓ＆Ｐ総合５００種の下落率は８月以降で最大となった。 注目が集まったのはニューヨーク証券取引所に上場を果たした短文投稿サイト運営大手、ツイッター<TWTR.N>で、株価は急騰して一時５０ドルと、新規株式公開（ＩＰＯ）価格の２６ドルの２倍近くになった。終値は４４．９０ドルで初値の４５．１０ドルを下回った。

ただ、市場全般はさえない業績の銘柄が売られたことで主要株価指数が押し下げられた。

ダウ工業株３０種<.DJI>は１５２．９０ドル（０．９７％）安の１万５５９３．９８ドル。

ナスダック総合指数<.IXIC>は７４．６１ポイント（１．９０％）安の３８５７．３３。

Ｓ＆Ｐ総合５００種<.SPX>は２３．３４ポイント（１．３２％）安の１７４７．１５。

携帯電話向け半導体大手クアルコム<QCOM.O>が３．８％下落。６日引け後に発表した売上高見通しが予想を下回ったことが嫌気された。通年の売上高見通しを引き下げた自然・有機食品小売りのホールフーズ<WFM.O>も１１％下げた。

電気自動車大手テスラ・モーターズ<TSLA.O>は主力車種で３件目の火災事故が起きたと伝えられたことなどで続落し、７．５％安となった。

中小型株のラッセル２０００指数<.TOY>は１．８％安で、下落率はやはり８月終盤以来の大きさだった。

米国株の投資家は、欧州中央銀行（ＥＣＢ）による利下げに対してはあまり大きな反応を示さなかった。

一方で朝方発表された第３・四半期の米国内総生産（ＧＤＰ）速報値の前期比年率成長率は２．８％に加速した。しかしこれは在庫投資が予想を上回った影響が大きく、いずれ反動が生じて成長率に対してマイナス寄与となる傾向がある。

週間失業保険申請件数は９０００人減とほぼ予想通りだった。

８日に発表される１０月の米雇用統計と合わせて、連邦準備理事会（ＦＲＢ）がいつ量的緩和縮小に乗り出すかを探る重要な手掛かりになるとみられる。

バッツ・グローバル・マーケッツのデータによると、ニューヨーク証取、ＡＭＥＸ、地方の証取、ナスダックの出来高は約６７億株だった。

（カッコ内は前営業日比）

ダウ工業株３０種（ドル）<.DJI>

終値　　　　　　　　　15593.98（‐152.90）

前営業日終値　　 　15746.88（＋128.66）

ナスダック総合<.IXIC>

終値　　　　　　　　　3857.33（‐74.62）

前営業日終値　　 　3931.95（‐7.91）

Ｓ＆Ｐ総合５００種<.SPX>

終値　　　　　　　　　1747.15（‐23.34）

前営業日終値　　 　1770.49（＋7.52）