投資効率だけを考え「総賃料 ÷ 総建築費用の最大化」を目指すと、必然的にできるだけ「世帯数は多く」しなければならないという結論になります。
そこでは、長期空室率、賃料下落率、客質変化、市場動向、将来経済予測、需給バランス等の議論が何もなされてません。