・多少の経営努力は必要ですが、不労所得が得られる。
・病気・ケガ・失業・定年退職等で働けなくなっても一定の収入が得られる。
・融資を利用することにより、投資資金（自己資金）の3～5倍程度の不動産を購入可能。