さらに、立地や築年数などから物件の価値を算出する「積算評価」という方法でも、物件の価値を算出します。
これらの方法で得られた価格をもとに、空室率や大規模修繕などのリスク、過去の取引事例といった要素を含め、トータルで勘案して売却額が決定します。
このように、居住用物件と収益物件とでは、売却額の算出フローが異なるため、専門的な知識やノウハウが必要とされるのです。