我が国の家庭部門における最終エネルギー消費量は石油危機以降約2倍に増加し、全体の15％程を占めています。また、東日本大震災後の電力需給の逼迫やエネルギー価格の不安定化などを受け、家庭部門における省エネルギーの重要性が再認識されています。

加えて、2015年7月に策定された長期エネルギー需給見通し（エネルギーミックス）では、省エネルギーについて、石油危機後並の効率改善（35%程度）を見通しとして示しており、その実現のためには、住宅そのものの省エネが不可欠となっています。

ZEHの普及により、家庭部門におけるエネルギー需給構造を抜本的に改善することが期待されます。