いや実にうまい。感心した。
『ニューズウィーク日本版』（１０・１）大特集のタイトル「反日韓国の妄想」。

『週刊文春』（１０月３日号）の特集タイトル「韓国愚かなり！」はストレート過ぎる（他山の石ですが）。

このところ雑誌（『ＷｉＬＬ』も含めて）では“韓国ネタ”が頻発。
なぜか？　売れるからだ。つまり、それだけ読者の関心が高いということ。

あれだけ〈荒唐無稽な日本脅威論が猛威を振るってい〉（『ＮＷ』）れば、当然、日本側も反論すべきで、新聞が何もやらないから、ここは雑誌ジャーナリズムの出番なのだ。

〈「韓国メディアの報道ぶりには目に余るものがある」〉と小針進静岡県立大学教授も呆（あき）れる。なぜ、韓国ではメディアや司法が自ら暴走するのか。

〈実は、時に司法までも呪縛する不可解な「法」が韓国には存在する。法律や条例はもちろん、憲法よりも国民感情を優先するという見えざる法、「国民情緒法」だ。
その最たる例が盧武鉉政権の０５年に成立した「親日反民族行為者財産の国家帰属に関する特別法」だろう。財産を得た当時は合法だったとしても、親日行為を通じて得た財産を子孫からでも没収できる、というこの恐るべき事後法は、法律は過去に遡及しない、という原則を完全に無視している〉

『文春』で飯島勲内閣官房参与のコラム「激辛インテリジェンス」が９カ月ぶりに復活。
今後、毎週、目が離せない。今号で飯島さんはこう言っている。

〈（中国に対して）安倍首相は毅然として安易に譲らない姿勢が大事さ。
オレは「首脳会談まで三年かかろうが五年かかろうが知ったこっちゃない」と平気で中国側に言ってるもの〉

韓国に対してもそうあるべきだ。

『週刊新潮』（１０月３日号）「東京地検がメスを入れた『徳洲会』の巨大がん病巣」は以前から分かっていた話。

『週刊現代』（１０／５）、東京オリンピック開催で「日本経済『黄金の７年』が始まる」。
イヤハヤと言うしかない。（『ＷｉＬＬ』編集長）