太陽光発電の設置の費用内訳と相場まとめ

太陽光発電にかかる費用や、補助金について解説

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自宅にソーラーパネルを取り付けたいとか、投資をしたいという目的で太陽光発電導入を考えているのであれば、まずはその費用について検討する必要があります。決して安い買い物ではないからです。そこで、設置にかかる費用の内訳としてどんなものがあるのか、実際にどのくらいの金額がかかるのかを探ってみましょう。

【太陽光発電設置にかかる費用の内容】

太陽光発電をするには、いくつもの異なる設備が必要となります。それぞれにメーカーやスペックが異なりますので、価格も大きく変わることがあります。それだけに、複数の製品で比較をして必要な品質と価格のバランスを見ることが成功の秘訣です。

太陽光発電で絶対に必要なものとして、まずソーラーパネルがあります。ソーラーモジュールとも呼ばれることがあり、大きさや発電性能によって費用が変わってきます。パネルの費用は1KWh当たりの発電量に比例する傾向があります。もう一つ必要な設備として、パワーコンディショナーというものがあります。これは、ソーラーパネルで発電した直流電気を交流に変換するためのものです。分電盤より少し大きめの装置で室内に設置することが多いです。

ソーラーパネルを固定するための架台も、設置場所や大きさによって価格が変わります。蓄電池を設置する場合は、その費用も見込んでおきましょう。発電した電気を自宅で使うためには必ず必要な設備で、停電しても蓄電池があれば電源供給ができるなどのメリットがあります。

こうした設備の他に、工事費がかかります。パネルの設置場所や大きさ、蓄電池の有無などによっても工事費は変わってきます。他にも、補助金の申請代行手数料や保証料といった諸経費がかかることになります。

【太陽光発電設置の相場はいくらくらい?】

こうした設置費用の相場としては、経済産業省が出した統計では2021年の平均は、3KWhの発電で84万円となっています。上記のように、ソーラーパネルの大きさ、つまり発電能力によって費用が上下する傾向にあります。たとえば、5KWhになると168万円程度、9KWhでは252万円程度とされています。ただし、これは蓄電池なしの場合で、もし蓄電池を付ける場合はさらに高額になります。

これらの金額はあくまでも平均的なもので、メーカーや設置工法などによっても変わってきます。また、たいていは販売店や住宅メーカによる値引きがありますので、これよりも安くなる傾向があります。さらに、ソーラーパネル設置に当たっては補助金が出ることが多いので、実質的にはさらに安く設置できます。

太陽光発電設置でもらえる補助金とは?

太陽光発電をしたいと思っているものの、初期費用がかかるので二の足を踏んでいるという方もいることでしょう。確かに、ソーラーパネルや蓄電池の設置は安いものではありません。しかし、補助金制度がありますので、賢く利用することでかなり費用負担を下げることができます。実際に利用できるどんな制度があるのかを押さえておきましょう。

【太陽光発電単体の国からの補助金はない】

太陽光発電が家庭用として始まったばかりの頃は、国の制度として補助金が支給されてきました。しかし、その後国によるこの制度は廃止されました。そのため、現在では国が行っている太陽光発電単体での補助金制度はありません。しかし、自治体が実施しているケースは多く、住んでいる地域に合わせて利用できます。たとえば、東京都八王子市では1KWh当たり2万円、上限を10万円として補助金を支給しています。

国による補助金制度は廃止されたということですが、これはあくまでも太陽光発電に特化した制度がなくなったというだけのことです。今は名前と多少の制度内容を変え、エコ性能の高い住宅の新築や改築、設備追加などをすることで利用できる制度となっています。

【利用できるエコ関連の補助金】

その利用できるエコ関連の制度としては、「戸建てZEH支援事業」というものがあります。これは、クリーンエネルギーを使っているとか、消費エネルギー量を削減するといった性能を持つ住宅を建てる際に支給される制度です。ソーラーパネルの設置を含めたエコ性能の高い住宅の新築だと、1戸につき60万円の補助金ができます。さらに、蓄電池を設置する場合には最大で20万円が追加されます。この制度を利用する条件としては、ZEHロードマップというガイドラインにある「ZEHの定義」を満たしている住宅設計、エコ性能であることが挙げられています。また、ZEHビルダーという登録設計事務所や建築メーカーによって施工することも条件となっています。

蓄電池を設置する際に使える補助金制度もあります。これは国が行っているもので、10KWh未満のソーラーパネルと共に、蓄電池を設置する場合に適用となります。ソーラーパネルの設置については新設でも、すでに設置してあるものでも構いません。補助金額は1KWh当たり3.7万円と決まっています。10KWh未満ですので、最大でも37万円までの支給を受けられます。他にも、蓄電池関連の制度は自治体でも設けているケースがありますので、実質的にはさらに上乗せとなるケースも多いです。まずは自治体や施工会社に相談してみるのが一番です。

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