最初に2020年のBTCとゴールドの大まかな値動きを振り返ってみよう。

5月に半減期に迎えたビットコイン（BTC）は、機関投資家の参入増加や供給不足による希少価値の上昇、米選挙、PayPal（ペイパル）やSquare（スクウェア）といった米大手決済企業の参入など、複数のポジティブな要因が追い風となり、11月に約3年ぶり となる2万ドル（約207万円）目前の水準を記録。

12月中旬には史上初の2万ドルを超え、22日現在の時価総額は4359億 7875万ドル（約45兆871億円）、2万2600ドル（約234万円）前後で取引されている。1月と比較すると204％ 、時価総額は226％ 上昇した。7年間で最大の下げ幅となった「ブラック・サーズデー（3月12日）」の3600ドル（約37万円）と比較すると、622%増という驚異的な数字であることが、Coin Market Capのデータから明らかになっている。

2012年にバラク・オバマ氏が再選した際は殆ど価格変動が見られなかったが、2016年にドナルド・トランプ氏が勝利した際はBTC が3.8％、ゴールドはほぼ5％近く急上昇した。今回の米選挙選は、「どちらの候補者が勝利してもある程度市場に不透明感が残り、BTCとゴールドに有利になる」との予想もあったが、それぞれ異なる動きが見られた。

BTC──米選挙選実施前の一ヵ月間で30％高騰。行方が不透明感を増した11月4日、1万4265ドルと2018年1月以来の高値を付けた。その後は挙選速報に一喜一憂し、米株と連動するように上昇と下落を繰り返しながら、2万ドルの壁を目指した。

ゴールド──10月29日を境に反発したが、選挙当日の11月6日の6万2764ドル（約649万円）をピークに反落。30日には5万7114ドル（約597万円）まで下落し、月間としては4年ぶりの大幅な下落率を記録した。

２０１３年４月

　１２年のはじめから１３年の間は平穏な時期だった。ビットコインの価格は着実に上昇する様子を見せ、１２年の最高価格は１７ドル、１３年はおよそ１３ドルで年を明けた。１３年の初め、強気相場に入ったビットコインの価格は最高価格だった３２ドルを越え、４９ドルまで達したが、次の日には小規模の調整が入り、３３ドルまで下がった。
マスコミ報道の拡大と、新しい取引所と投資家の増加によって、ビットコインの価格は素早く回復した。そして、４月に強気相場が２６０ドルでとうとう降伏するまで、史上初めて３桁を突破し、熱狂的なペースで上昇を続けた。当時最も人気のあった取引所のマウントゴックスのサービス停止も、下落の要因とされた。利食い売りによる暴落で、価格は８３％の下落を記録して４０ドルまで下がった。

２０１３年１１月

　ビットコイン史上最大の、そして最も典型的な暴落として知られている、悪名高い８７％の下落が１３年１１月に起きたのは不思議なことではない。最近の２００００ドルに達した価格上昇が示すように、ビットコイン市場は年の終りに過熱する傾向がある。
１３年後半、ビットコインの価格は１２００ドルに達しつつあった。その後市場の衰退が数年間続くだけの、心理的に大きな数字だった。調整局面は４１１日間続き、１５年１月に１５０ドルまで下がった。

２０１７年１１月

　ビットコインの４桁突入からちょうど５年後、仮想通貨界の王であるビットコインは１００００ドルの５桁の大台に乗り、２００００ドルまで登り詰めて勢いを失った。ビットコイン購入のベストチャンスは２年前だったが、１７年の年明け価格７５０ドルで購入した人でもかなりの利益を得た。
１２月に、小規模の調整で１４０００ドルまで下落したものの勢いを完全に失うことはなく、すぐに１７０００ドルまで持ち返してから、最終的な急落が始まった。ビットコインの持続性への懸念から、特に見事なアルトコインが多数公表されてから大量の売却が加速した。５９００ドル台まで下落すると反発が起きた。これはビットコインの価格が急速な上昇を見せた１７年後半のレベルだ。