病気や怪我の治療にかかる経済的負担を軽減するもの、それが医療保険です。種類は大きく分けて2つ。政府が運営する公的医療保険（健康保険）と、民間の保険会社が販売する医療保険です。

日本ではほとんどの人が公的医療保険に加入していますが、健康保険だけではカバーしきれない経済的負担も想定できますよね。そうした不足分を補うためにあえて加入するのが民間の医療保険というわけです。

保険料さえ納めれば誰でも加入できる公的医療保険に対し、民間の医療保険は加入に際して審査があります。高齢者、既往歴がある人、健康状態が悪い人など、保険金を支払う可能性が高い人は加入が難しくなる仕組みで、保険料も加入者の身体的条件や保障内容の手厚さにより大きく変動します。

公的保険と比べると窮屈な面が目立ちますが、ビジネスとして運営している以上、このように設計することで加入者の公平性を保っています。

医療費よりも医療費以外にかかるお金に注意が必要です。
医療費は公的医療保険のおかげで自己負担額は3割となり、また高額療養費制度も使えるため全額自己負担となることはありませんが、医療費以外にかかるお金は全額自己負担となるため、高額になるケースが多いです。
そのため、医療費以外にかかるお金にはどのようなものがあるのか、いくらかかるのかを考えて医療保障額を計算していくことが大切です。

国民健康保険料を支払わず滞納していた場合、通常の保険証ではなく有効期限が数か月の保険証を渡されたり、保険証ではない資格証明書を渡されることになります。

資格証明書になると、医療機関を受診した際に窓口で一旦全額負担を行い後日申請して自己負担分以外を払い戻してもらわなければなりません。

さらには高額療養費の給付が停止されたり、財産を差し押さえられるといった事態に発展する場合もあります。

貯蓄型保険の大きなメリットの１つに、支払った保険料よりも受け取る保険金のほうが多くなるという点が挙げられます。契約内容や加入・解約のタイミングによっても違いはありますが、貯蓄型保険は小さなコストで大きなリターンを得られる効率的な貯蓄方法として活用できる側面もあるのです。

貯蓄型保険の大きな特徴としては、万が一のときの保障の側面と将来のための貯蓄の側面を併せ持っているところにあります。これは裏を返せば、自分自身のライフスタイルに合わせて、時には保障として、時には貯蓄として、柔軟に使い分けができるということです。

貯蓄型の保険は、貯蓄と保障を同時に行ないますので、掛け捨ての保険よりも月々の保険料が高い傾向にあります。上記で、強制的に貯金ができると申しましたが、月々の支払いが負担になり、途中解約してしまうと、低い解約返戻金しか支払われず損してしまう可能性もあります。

一方で、長期の貯蓄となると第一に懸念されることがインフレによるリスクです。インフレとは物価が向上することで、保有している現金・預貯金の価値が相対的に下がってくる現象です。例えば、現在100万円で車が一台買えたとのに、20年後に車一台の値段が200万円まで上がってしまうと、同じ1000万円を持っていたとしても、買える車の数はかわってきます。

掛け金は返ってきませんが、その分保険料が安く設定されています。保障を重視した保険であり、必要な保障をしっかりカバーしながらも保険料を抑えられるのが魅力です。