体力・実力ともにますます充実して、仕事面でも責任ある立場を任されたり、これまでの経験を発揮することができる40代。しかし、まだまだ元気に見えても、体力面での無理は禁物です。自己管理も能力のひとつとして問われる年代ですので、健康管理には十分注意しましょう。

公私ともに安定し、マイペースで充実した日々を送られている人も多いと思います。自由で落ち着いた日々を守るためにも、「万一のときに自分が困らない」ということを最優先に保障を考えましょう。

死亡保障は、自分の葬儀代や死亡後の整理に必要なる資金となるような、低めの保障を確保します。それには、一生涯の死亡保障の確保と同時に貯蓄にもなる、「終身保険」が最適です。
そして、特に優先したいのは医療保障です。40代になると、生活習慣病や女性疾患のリスクが急激に高くなります。そのため、こういった保障も重要になってくるのです。

さらに、老後への備えとなるような貯蓄も必要となってきます。老後の生活資金のための「個人年金保険」や、一生涯の死亡保障の確保と同時に貯蓄にもなる「終身保険」などを活用しましょう。

家族への責任を持っている人は、自分が万一のときに発生する家族への影響を最重要視して保障を選びましょう。特に、一家の大黒柱の立場の人は、子供が小さいほど高額な死亡保障が必要となります。「収入保障保険」や「定期保険」を活用して、上手に高額保障を確保しましょう。

子供が高校や大学へ進学する時期を迎えられる場合は、支出が一気に増大します。家計のやりくりがきびしくなりますが、人生のがんばり時です。生命保険を見直して節約するなど、さまざまな工夫で乗り切ってください。
また、子供が社会人になると、高額な死亡保障が不要となり、保障内容を老後に向けたものにシフトしていくタイミングとなります。医療保障は終身タイプのものにし、生活習慣病に備えた保障や介護保障なども検討するといいでしょう。確実なのは、専門家に相談してみることです。

余裕がある場合には、老後の生活資金のための「個人年金保険」や、一生涯の死亡保障の確保と同時に貯蓄にもなる「終身保険」などを活用しましょう。

一家の大黒柱であるお父さんの死亡によって、残された家族は収入を失います。その失われた収入の穴を埋めなければ残された家族は生活ができません。

死亡保険金の受取方法は、年金のように分割で受け取るタイプの収入保障定期保険、一時金で受け取る定期保険があります。

生活資金の穴を埋めることを目的とするのであれば、年金のように受け取ったほうが生活設計は立てやすいと言えるでしょう。大きな金額が入ってくると、気が大きくなって使ってしまう人が多いようです。

死亡保障は何歳まで必要か。子供が独立するまでという考え方で加入している人が多いのではないでしょうか。しかし、高齢化社会ということを考えた場合。子供が独立したあとの妻の生活費も死亡保障でカバーする必要があるかもしれません。検討が必要です。人生の締めくくりの年代で、孫にお小遣いも上げられないような状況にならないように準備する必要があります。

子どもの成長につれ、年々経済的な責任というものは少しずつ減ってくるものです。そのため、子どもが自立する前でも定期的に見直しを行いその都度適正な死亡保障額を設定していけば、更新型の生命保険を更新する際にも保険料が大幅に上がってしまうということはありません。
更新型の保険は、「一定期間の保障をできるだけ安く準備する」ためのものです。期間ごとに見直しすることを前提として、更新時だけでなくしっかり見直しを行いましょう。

また、子どもの成長に伴う必要保障額の減少に自然に対応できる生命保険として「逓減型（ていげんがた）定期保険」と「収入保障保険」と呼ばれるものがあります。どちらの保険も保障額が一定割合で減っていくもので、リスクの減少に対応した合理的な商品といえ、いつでも一定の金額が保障される生命保険と比べて保険料をおさえることが可能です。

両者の違いは、保険金の受け取り方法です。一括で受け取ることのできるのが逓減型定期保険で、保険金を分割して給与（収入）のような形式で受け取ることができるのが収入保障保険です。どちらも複数の保険会社で取り扱いがあり、さまざまな商品が販売されています。今まで入ってきた保険を見直すだけでなく、新しい選択肢としてこういった形の保険にも目を向けるようにして、視野の広い選び方を心がけましょう。

一般的に、病気のリスクが高まる40代・50代以降は特に保険料が上昇する傾向にあります。また健康診断でなにか指摘を受けると保険の見直し・加入ができないこともあります。
特に更新型のがん保険・医療保険に入っていた方は、生命保険と同じく更新時の保険料アップが家計の圧迫をすることになりかねません。

幸い、まだ健康診断などで指摘を受けていない・ここ数年病気とは無縁といった方は、見直しができるチャンスです。加入中のがん保険や医療保険が現在の医療に対応した内容なのか、保障内容を確認し、見直し後の保険料が家計の負担にならないようにしっかりと見直しをしましょう。