伊豆高原では、韓国資本の「ハンファエナジージャパン」が１０４ヘクタール（東京ドーム約２０個分）に相当する緑の高原を買い取り、その約半分の森林を伐採し、１２万枚のギラギラのソーラーパネルを建設する大規模計画が進行中だ。

太陽光発電は、自然を破壊し、様々な災害の原因となっている他、日本国民が払う電気料金のうち、太陽光発電などの「再生エネの優遇制度による家計の年間負担額」は、2,000円以下だったが、このままだと約10,000円に上昇するという試算もある。

また、メガソーラーの耐久性はほとんど無いに等しく、これまで建設されたメガソーラーのいくつかは、災害などの影響ですでに使い物にならなくなっています。

建設業者が住民を脅迫！『あんまり騒ぐと、ここに住めなくなるよ。』・住民の反対を押し切り、自然堤防を掘削し２ｍも低くしてソーラーパネルを設置！

建設場所は私有地だったが、「生命や財産を失う不安があった。それらを守る権利が国民にはある」と声を上げ続けた。しかし、同年５月には、同市石下庁舎の職員に「何かあれば自己責任で逃げてください」と切り捨てられた。

鬼怒川から大規模な水害が発生した茨城県常総市で１１日、住民の逆井（さかさい）正夫さん（６７）が「これは人災だ」と訴えた。同市若宮戸地区では、昨年３月ごろから大規模太陽光発電所（メガソーラー）が建設されたことがきっかけで自然堤防が削り取られた。豪雨による濁流はその場所から越水し、住宅地をのみ込んだとみられる。

近隣住民の５０代女性は建設業者に脅されたという。「危ないから山を崩さないでと言ったら『あんまり騒ぐと、ここに住めなくなるよ。いいんですか』とすごまれた」と振り返る。自宅が壊滅的被害を受けた２０代女性は「住民一体となって市なり、国なり訴えたい」と怒りをあらわにした。

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太陽光発電は、CO2や放射性物質の排出のない自然に優しい発電として広まるはずでした。ところが、リスク無視の誤った普及政策と、それに便乗した悪質な業者により、大規模な自然破壊を招く事態となってしまいました。今もなお続くメガソーラー建設ラッシュを一刻も早く食い止めなければ、日本中の森林・草原がソーラーパネルの砂漠と化してしまいます。