パーソナルトレーナーはお客さまの「こうなりたい」という目標や要望をヒアリングしたうえで、どのような運動トレーニングや食事をすれば最も効率的かつ健康的にゴールに向かうことができるかを計画し、お客さまの良きパートナーとなって指導を行います。
パーソナルトレーナーになるための資格について
トレーニングやエクササイズの指導を行うのが、パーソナルトレーナーです。ダイエットやボディメイクしたい人に、マンツーマンでサポートを行います。いくつかパーソナルトレーナーに関する資格があるのでご紹介します。
また、目標を達成するためにはメンタル(精神)面でのケアも欠かせません。トレーニングや食事制限を継続することは簡単ではありません。仕事で疲れている日の筋トレは億劫ですし、友人や上司に誘われた飲み会を断るのは気が引けます。体重が思うように減らない、身体の変化を感じられないときは目標を見失ってやる気が無くなることもあります。
運動におけるトレーニング指導の専門的職業で、一般の方の健康増進から、アスリートの競技力向上を目的とした契約クライアントと、マンツーマン(1対1)で行う指導者のことです。
特定非営利活動法人日本トレーニング指導協会JATIが発行するラインセンスのなかで、もっとも基本的な資格。ほかの資格取得時に、JATIの認定資格特有の優遇をうけられる。受験条件は、高等学校卒業以上で運動指導歴が3年以上ある者、職業能力開発大学校の専門課程修了者、または見込み者であることに加え、JATIに入会、正会員であること、養成講習会の受講および自己学習課題の提出を終えていることなどがあります。
NESTA-PFTはアメリカや日本をはじめ、世界20カ国で資格保持者が活躍しているフィットネス、ウェルネス業界では国際的に認知されている資格です。
一方で、資格取得条件はゆるく、トレーナー未経験の方や経験が浅い方にとって取得しやすい資格でもあります。
NSCAとは「全米ストレングス&コンディショニング協会(National Strength and Conditioning Association)」の略称で、NSCAジャパンはその日本支部ということになります。3資格の中では最も歴史が古く、日本でも最も知名度が高い資格と言えるでしょう。
クライアントごとの心身の状態に合った、最適な運動プログラムを作り、実施する人を「健康運動指導士」と言います。平成20年ごろから、社会から期待、注目されている資格です。
平成30年時点で、全国に18,000人を超える人が登録されており、フィットネス業界などで各々活躍しています。
従業員と違い、業務委託のパーソナルトレーナーは会社員ではなく個人事業主の扱いです。
個人事業主には給料がなく、自身の売り上げがダイレクトに収入に関わります。
つまり売り上げが高くなればそれだけ収入が増え、会社員の収入を大きく上回ることも可能。
現在の日本は、高齢化社会と言われてるように65歳以上の方が全人口の27.3%以上とも言われおり、日本の平均寿命も世界に比べると比較的に長いです。
高齢化社会から超高齢社会へと変わっていく中で、パーソナルトレーナーの役割も重要になってきます。
- 1
- 2