200円超高でスタートした日経平均は、午前の取引では買い戻し一巡後に上値を追う材料が乏しかったことから伸び悩んだが、午後に入ると4月16日以来となる一時300円超の上昇を見せた。岡三証券・シニアストラテジストの大場敬史氏は、昨日の景気ウォッチャーで相場の雰囲気が良くなっていると指摘。「市場関係者の間で消費増税の影響に対する懸念が和らいだ。こうした値動きが明日以降も続けば、さらに売り方の買い戻しが進んで一段高となる可能性もある」と述べた。

一方で、東海東京調査センター・チーフストラテジストの隅谷俊夫氏は、商いが膨らまない中での大幅高は「心もとない上昇」と表現した。「日本株はPERや配当利回りからみて割安な水準にあり、足元の良好な企業決算をみても日経平均で1万5000円程度まで戻ってもおかしくはない。ただ政策面での後押しがなく、海外勢の買いが鈍っている」と語った。

実際、市場エネルギーは引き続き低く、東証1部の売買代金は1兆7990億円と、4営業日連続で2兆円割れ。先物への買い戻しが中心で裁定買いが入り指数を支えた格好となった。また、日経平均ボラティリティ指数は一時20を下回り、約7カ月ぶりの低水準だった。

個別銘柄では、大陽日酸<4091.T>が年初来高値を更新。一部報道で、同社が三菱ケミカルホールディングス<4188.T>に買収されると報じられ、材料視された。三菱ケミHDも報道を受けて反発した。