２５日の東南アジア株式市場では、バンコク市場が反発した。朝方にいったんは下落したものの、取引終盤にエネルギー株や一部大型株に対して買いが入り、プラス圏に転じた。ただ、タイ国内の政治リスクに対する警戒感は根強い。

個別銘柄では、時価総額で上位３社のタイ石油会社（ＰＴＴ）<PTT.BK>、ＰＴＴエクスプロレーション・アンド・プロダクション（ＰＴＴＥＰ）<PTTEP.BK>、サイアム・コマーシャル銀行<SCB.BK>が上昇し、相場全体を押し上げた。

ブローカー筋によると、機関投資家の買いが入ったものの、市場参加者の慎重姿勢が目立ったという。

バンコク市場のＳＥＴ指数<.SETI>は０．３０％高の１３５４．０１、クアラルンプール市場の総合株価指数<.KLSE>は０．１８％高の１８３７．１７で終了した。

これ以外の市場は軟調だった。ウクライナ情勢や世界経済をめぐる不透明感が背景にある。

マニラ市場の主要株価指数ＰＳＥｉ<.PSI>は１．０１％安の６３３６．３４と、２月２６日以来の安値で引けた。銀行株はおおむね値下がりし、３．５％安となったフィリピン・アイランズ銀行<BPI.PS>が下げを主導した。

フィリピン中央銀行は２７日に予定される金融政策決定会合で、主要政策金利を過去最低の３．５％に据え置くと予想されている。ただ、同中銀総裁のタカ派的な発言を受け、第２四半期にも利上げが決められる可能性があるとの見方が台頭している。

このほか、シンガポール市場のストレーツ・タイムズ指数（ＳＴＩ）<.FTSTI>は０．２５％安の３１０４．１７、ジャカルタ市場の総合株価指数<.JKSE>は０．３７％安の４７０３．０９、ホーチミン市場のＶＮ指数<.VNI>は０．９４％安の６０１．８５。