１４日のロンドン株式市場は６営業日続落し、一時５週間ぶりの安値をつけた。ウクライナ・クリミア自治共和国で実施されるロシア編入の是非を問う住民投票を１６日に控え、景気循環株の売りが優勢となった。

ＦＴ１００種総合株価指数<.FTSE>は２５．８９ポイント（０．４０％）安の６５２７．８９。

週間では２．８％下落し、昨年６月以来８カ月ぶりに大幅な下げを記録した。

リスク資産を手じまう動きが高まる中、資産運用会社や保険、鉱山などの銘柄が下落。

アバディーン・アセット・マネジメント<ADN.L>は３．１％安、アヴィヴァ<AV.L>は１．７％安。

鉱山株指数<.FTNMX1770>は０．６％下落した。

そのほか、ブリティッシュ・エアウェイズ（ＢＡ）などを傘下に持つインターナショナル・エアラインズ・グループ（ＩＡＧ）<ICAG.L>は２．７％安で終了した。

クーツのグローバル株式ストラテジスト、ジェームズ・バターフィル氏は、クリミアの住民投票の結果によって、市場の不安定感がさらに高まる公算が大きいため、神経質な展開になったと指摘。さらに、対ロシア制裁が強化されれば、ロシアだけでなく欧州も痛手を被るとの懸念から、金融株を中心に売り込まれたと述べた。

また、レッドメイン・ベントレーの投資マネジャー、デイビッド・バータズバイ氏は「ウクライナ問題が解決に向かうまで、相場が一段安になる可能性がある」とし、ＦＴ１００種が最大６４００まで下落することもあり得るとの見通しを示した。