残念なことにある団体の中には、社団法人　日本広告審査機構（JARO）から指摘を受けているにも
かかわらず、「コミュニケーション・トレーニング市場でNo.１の実績」などという第三者機関の
証明の無い表現をホームページや資料に載せ続けているところまで出てきてしまいました。