外部デバイス、たとえばスマートフォンとの連動機能があるかどうかも検討項目です。営業職など社外での勤務時間が長い職種の場合、勤怠管理が社内のイントラ経由でしかできないというのは手間がかかります。そのため外出先からスマホで申請ができれば便利ですし、上長もタイムリーに部下の動きを把握できます。