人工妊娠中絶手術は母体保護法が適応される場合で、今回の妊娠を中断しなければならないときに行う手術です。人工妊娠中絶手術が受けられるのは妊娠22週未満（21週６日）までですが、妊娠初期（12週未満）と、それ以降とでは手術方法が異なります。

人工妊娠中絶手術を実施できるのは母体保護法により指定された『指定医師』のみですので、母体保護法指定医と標榜している医療機関でこの手術を受けることになります。海外では妊娠初期の中絶薬を発売している国もありますが、日本では現在認可されていません。大量出血などの報告もあり、厚生労働省より注意喚起が行われています。

相談の結果手術を決めた場合には、 同意書が必要となります。
本人と配偶者もしくは相手の男性の署名、捺印が必要です。 ただし、配偶者が知ることが出来ない時、もしくはその意思を表示することができないとき。または妊娠後に配偶者が亡くなったときなどは本人の署名、捺印でよい場合もあります。

妊娠１２週以降の場合は、７日以内に役所へ死産届けを提出。また、火葬許可がないと病院を退院できないのが普通。

間500症例以上、医療事故0件、院内感染0件の実績。妊娠5週～10週目までの初期中絶に対応。日帰り手術。手術は医師・看護士の3名体制で行う。当日手術は行っていない（安全のため血液検査を行う）。

患者様の体質に合わせた複数の麻酔の中から
安心、安全の麻酔薬を使用し術後の痛みも最小限に抑えます。

前処置とは、手術前日などに手術を行いやすくするために、子宮の入り口に特殊な医療材料を挿入し、翌日の手術まで挿入したままにすることです。しかし、前処置を行うと痛みが伴うこと、手術日の前日にも病院へ行く必要があること、子宮を傷つけてしまうといったトラブルも発生する危険性があります。当院では、前処置を行わなくても安全に手術可能な技術を確立しています。

手術後に子宮内感染による炎症や不正出血が現れる場合があります。激しい下腹部の痛みや、大量の出血などの症状がある場合はすぐに産婦人科を受診してください。

人工妊娠中絶手術による心の病気、PTSD(心的外傷ストレス)を発症する方がいます。中絶手術による感情の抑圧により発症したPTSDはPAS(中絶後遺症候群)と呼ばれています。