不動産投資はミドルリスク・ミドルリターンと言われますが、不動産投資手法によって利回りのレンジにばらつきがあり、投資額・融資難易度等も異なりますので、理想と現実を擦り合わせしながら不動産投資の青写真を描いていきましょう。

不動産投資を始めたいと思って見たものの、少し調べてみると「こんなにたくさんの種類があるのか」とお感じになったことはないでしょうか。

不動産そのものにたくさんの種類があるということは、不動産投資にも実にたくさんの種類や形態があります。

真っ先に思い浮かぶ住居系の他に、社会的意義の高い福祉系、専門性の高い医療系、入居企業次第ですが高い収益が見込める商業系、その他に分類が可能です。

区分物件
一棟物件
戸建て物件

といったように物件の形態だけでも種類が異なりますし、

住居
オフィス
店舗
といったように用途でも違いがあります。

これに加えて、

現物不動産だけでなく、
投資信託
動産ファンド

など投資の形態にも種類があるとなると、いったいどれを選べば良いのか分からなくなってしまう方も多いと思います。

アパートやマンションの経営・売買は、注意すべきことを把握しておかないと、失敗してしまう可能性があります。ですが、そうした注意点を把握したうえで、リスクを最小限に抑えるよう心がければ、長期間、安定した収入が得られるなどのメリットがあります。

不動産投資の投資対象はマンション、アパートが一般的ですが、他にも戸建て、駐車場などさまざまな種類があり、それぞれ特徴や期待できるリターンが異なります。

また、不動産投資には多額の資金が必要だというイメージがありますが、その人の職業や年収、投資対象物件によって金融機関からの融資額は変わるので、良い条件であればまとまった資金を用意できなくても始められる場合もあります。

不動産投資には、相続対策になるというメリットもあります。不動産は相続税の計算における評価額が、現金や有価証券よりも減額されるからです。

相続税は以下の計算で金額がわかります。

相続税額＝（課税資産額－基礎控除額）×相続税率

相続税の課税資産には現金や有価証券、土地や建物などの不動産が含まれますが、現金や有価証券は時価で評価されるのに対し、不動産は固定資産台帳や路線価などをもとに評価されます。

労せず収入を得るには、物件の管理運営を誰かに任せる必要がある。その場合、前途したように専門の管理会社に依頼することになるが、そのためには一定のコストが掛かる。そのコストを節約するとなれば、自ら管理運営をする専業大家になるしかない。

物件の管理運営を業者に任せていても、まったく何もしなくて良いということではない。少なくとも、業者が適正に仕事をしているかのチェックは欠かせない。費用対効果を検証して、場合によっては他の業者に切り替えることも必要だ。

最近の不動産投資では、インカムゲイン（毎月の家賃収入）を重視した物件選びが主流です。その場合、表面利回り（年間の家賃収入÷物件価格）という指標がクローズアップされますが、表面利回りだけで物件を選んでしまうと痛い目に合うことがあります。

表面利回り＝年間の家賃収入÷物件価格ですので、家賃収入が相場より異常に高いか、物件価格が異常に安くないと表面利回りは高い水準になりません。

年金対策として物件の完済を目指している方の多くは、ボーナス返済や定期的な繰り上げ返済を行っているかと思います。ただ、この時に気を付けなければいけないのは、ローンは「早く返す」ことよりも「確実に返す」ことが重要だという点です。

そのため、繰り上げ返済を行いつつも、毎月の返済は確実にできるという状況を作っておく必要があるのです。