老後の資金を貯めるなら貯金・保険・投資

老後の資金をやりくりするためにはどうしたらいいのでしょうか。ここでは貯金・保険・投資で老後資金を貯めるメリットを紹介しています。

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老後資金っていくらくらい必要なの?

余裕を持たせて夫87歳、妻92歳まで生きると仮定し、最低限の生活のためには月24万円、ややゆとりある生活のためには月30万円かかるとすると、最低限生活では1億776万円、ゆとり生活では1億1856万円確保しなければならない。しかし年金が7274万円支給されるので「不足分は最低限生活で3502万円、ゆとり生活で4582万円になります」。

年金を考慮すると、最低限の生活を送るには約3,500万円、ゆとりのある生活を送るには約4,600万円が必要だそうです。

みんなが考える老後資金はいくらくらい?

株式会社マネーフォワードが3月14日~19日にかけて行ったアンケート調査を見てみましょう。このアンケートは10~60代の、これから定年・退職後の生活を迎える男女3938人に聞いたものです。それによると、「定年・退職後に必要なおカネはいくらくらいだと思いますか」という問いに対し、男性は5210.6万円、女性は4237.9万円で、全員の平均値は4978.2万円になりました。

定年前の人も約5,000万円くらい必要だと考えているようですね。

老後資金ってどうやってつくるの?

5,000万円を貯めるには

・働き続ける
・貯蓄する
・保険でお金を貯める
・投資する

この4つの方法が挙げられます。
詳しくまとめてみました。

定年後も働く

すでに見てきたように、老後資金が足りないということは、老後の収支が赤字になっていることを意味しています。だとしたら、老後の収入を増やすのも老後資金の不足をカバーする方法の1つだと言えます。具体的に言うと、まだまだ身体が元気であれば、今までの知識や経験を活かして定年後も働く、という選択肢です。

理想をいえば、ずっと働いてきた慣れ親しんだ職場で継続して働けるのがいちばんいいでしょう。それが難しい場合でも、ハローワークやシルバー人材センターに足を運べば求人が見つかる可能性があります。なかには、定年後のシニアの方を優先的に採用している企業もあるようですから、老後もいきいきと働ける環境を探しみるのも良いかもしれません。

「定年後も働き続けて、使えるお金を増やす」という手があります。

しかし、元気な方にだけできる資金調達方法です。

節約したお金を資金に回す

保険代、住宅ローン、ガス料金などなど、家計の見直しをまだロクにしたことがないという方であればただ単に見直しをするだけで家計の支出は大幅に減ることになります。

最近だと携帯電話代や電気・ガス代あたりが狙い目。携帯電話代は格安スマホへの切り替え、電気代は電力小売自由化で参入してきた業者への切り替えをすれば大幅に削減することが出来るので、やって損なことはありません。

今払っているお金を減らして、老後資金に回しましょう。

月必ず出ていく光熱費や通信費、食費などの固定費を見直しましょう。
当サイトでも直ぐに実践できる方法を多数ご紹介しています。
光熱費・・・電気会社との契約を見直す・古いエアコンは使わない・電気代を抑える使い方に変える
通信費・・・格安スマホ・格安SIMに切り替える
食費・・・衝動買いが直るレシート術・食費がかさまない買い方に切り替える

家庭によって差がありますが、これまでの習慣を変えるだけで月3~4万円の節約も難しくはありません。なかなか貯蓄できないという人はまずここから始めてみるだけでも違います。例えば毎月3万円が浮くとわかったらそのまま給与口座から自動積立預金に振り替えます。固定費ほど即節約につながるものはありません。

光熱費も節約時にチェックしたいポイントです!

銀行に預ければ増える…という時代は過ぎた?

 そこで老後のお金を増やすため、現役で働く今から始めたいのが「資産運用」です。

 ではどういった方法があると思いますか。銀行の預金金利はほぼゼロという話を聞きますが、本当にそうなのか、定期預金金利の推移をたどってみましょう。

 日本銀行の金融経済統計月報によると、1998年は0.363%、20年後の2017年は0.033%。20年の間、ほとんど下がり続けています。0.033%の金利の定期預金に100万円を1年間預けた場合の利息は330円(税引前)。この金利のままでは10年、20年という長い期間預けていても、受け取れる利息はほんのわずかです。

昔は銀行で預けていれば少しずつお金が増えると言われていましたが、利息が少なく増えないのが現状です。

保険でお金を運用する

保険で資産運用ができるのは、加入期間内に支払った料金よりも受け取る金額が上回ることがあるからです。保険は「掛け捨て型」と「貯蓄型」の大きく2つのタイプに分けられます。その中でも貯蓄型は、満期まで毎月の保険料を支払った場合に支払われる「満期金」や「解約返戻金」が、それまでの保険料を上回る可能性があるため資産運用として活用できるのです。

貯蓄型の保険だと、今まで払ったお金を上回った満期金や解約返戻金がもらえます。今から保険に入ってしまおう。

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