リフォームの工事中は、多くの職人さんが出入りします。鍵や戸締りの管理について工事管理者ときちんと取り決めをしておきましょう。

リフォームを依頼する際は、たとえどんなに小規模なリフォームであっても、必ず正式な契約書を交わすようにしましょう。
口頭のみでは誤解や勘違いがありえますし、言った言わないのトラブルにもなりかねません。

①工事請負契約書
費用の総額や代金の支払方法、工事の期日などが記載された書類
②工事請負契約約款
契約に伴う様々な取り決めを記載した書類
③見積書
設備や材料の名称や数量、諸経費など費用に関わる詳細を記載した書類
④設計図面
設備の配置、電気配線など工事の内容が書かれた図面
⑤仕上表
床・壁・天井などに使用する資材や工法を記載した書類

受注しかしないリフォーム業者は、そもそも自分で工事を行わないので、下請にアテがある限りは、どんな工事でも「ウチはできます！」と言ってきます。
ひどい業者なら、下請が決まっていないのに話を進め、後から該当の下請を使える別業者にマージンを取って流してしまいます。

リフォーム会社を評価するポイントは人によって違います。大事なのは自分に合う業者かどうかということ。技術、費用、アフターサービス、デザイン、経験、事業規模などのバランスが、自分が求めるものと合致しているかを見極めることが肝心です。

日付と押印、有効期限
見積りを出してもらうのは、1回とは限りません。作成日で新しい見積りか古い見積りかを見分けることができますので、最終的に契約する際の見積り書の日付は必ずチェックしましょう。
見積り書の有効期限は「この見積り額に対していつまで検討する余地があるか」を知る目安になります。
しかし、年度末やキャンペーン期間など条件がある場合もありますので、見積りの有効期限はしっかりとチェックするようにしましょう。

複数を比較しなかった
リフォームと言っても、多額の費用を支払うことになります。だからこそ、誰もが施工を依頼する上で失敗はしたくないと思うのではないでしょうか。

そこで、絶対行ってほしいのが「複数の会社に見積もりを依頼し、比較をすること」。

リフォームの最大のメリットは、住み慣れた家をそのままにすることができるということです。

一軒家の場合、リフォームが必要になるほど老朽化しているのは、一般的に長い期間住み慣れた家であることがほとんどです。