資産運用とは持っている資産(現金、不動産、株、債券など)を管理・運用して、リターン・資産を増やすことです。
医師の資産形成には節税が必要になってくる
医師という職業は高収入の仕事のひとつですが、その費用を利用し資産運用をしたいと考えている方は少なくありません。なぜなら資産運用は節税になるからです。しかし、どのような資産運用をしていけばよいか迷っているのではないでしょうか?
資産運用の種類には、世間でもよく知られている株式投資やFX以外にも、投資資金をプロのファンドマネージャーが代わりに運用してくれる投資信託というものや国債・地方債といった行政が発行する債券など、比較的ローリスクなものもあります。
ある程度の資産がある方なら、資産運用の必要性を確認しておきましょう。
低金利時代で貯金だけではお金が殖えない、年金にも頼れそうにない、そんな時代に私達は生きているようです。
そんな時代でも、人生を歩んでいけば、例えば、結婚、子供の誕生、住宅の購入、子供の教育、老後、...といったお金のかかるイベントが待ち受けています。
将来年金を受給する予定の現在働いている人やこれから社会に出て働く若者にとっては、多少の負担増では済まない厳しい現実が待っています。
国や企業に頼れない中、自分の努力で資産を形成していくことが必要になってきたと考えた方がよいでしょう。
医師に限らず幅広い方に資産運用の必要性が高まってきたのは、将来の不安を持っている人が増えているためです。
自分の将来の資金は、自分で増やす時代になってきているのかもしれません。
医師は高収入なうえ社会的な信用性も高く、借り入れもしやすいため、医師向けの投資サービスを提供している企業も少なくありません。ただ場合によっては、医師向けとは形ばかりで、フタを開けてみたら通常行われているサービスフローと大きな違いがなかった、ということも。医師という職業には、さまざまな悩みが付きまといます。資産形成のパートナーには、そういった医師ならではの悩みもしっかりフォローしてくれる会社を選ばれることをおすすめします。
それぞれのコンサルタントによって、資産運用の得意分野が異なっています。
1口に資産運用といっても色々な種類があります。不動産投資、株式投資、FX、投資信託、先物投資と候補を挙げれば枚挙に暇がありません。各コンサルタントには詳しい分野とあまり詳しくない分野があります。
相談したい内容を明確にする
その内容に詳しい相談役をリストアップする
リストアップした一人一人の話しを聞いてみる
特にポイントになるのは、1の何を相談するかです。
資産運用には法律、税金、商品固有の特性などさまざまな知識が必要です。しかし、それぞれの専門家によって得意分野が異なるため、1人の専門家だけでは完璧な分析や解決策の提案ができているとは限りません。
だからこそ、複数の専門家からアドバイスを受けることがとても有用であるといえるのです。
客観的な資産運用のアドバイスができるのが、IFAという人材です。
IFAは、Independent Financial Advisor(インデペンデント・ファイナンシャル・アドバイザー)の略称で、個人に資産形成の提案をする独立系金融アドバイザーのことを指します。IFAは、中立的な立場から資産運用の相談に応じることや、金融商品を紹介することができるというのが特徴です。
IFAはプロフェッショナルな金融コンサルタントとして、世界の政治経済動向やマーケットの動き、投資に関する制度の変遷などについて熟知しています。そのため、さまざまな環境変化に対応して、専門的知識と経験をもとに資産形成に関するアドバイスを行うことができるのです。
顧客と実際に契約を結ぶのは、あくまで証券会社などの金融商品取引業者(図1参照)。この金融商品仲介業者のうち、既存の金融機関に属さない法人、個人がIFAと呼ばれる。
資産投資のコンサルタント会社の中には、医師に対する実績を持っているところもあります。
周りのドクターにいらっしゃいませんか?
新築区分マンションの電話営業に騙されて・・・
物件の利回りに見合わない高金利のローンを組まされて・・・
医師向けにコンサルティングを行っている多くの企業を調査した結果、インベストメントパートナーズという会社が該当しました。
唯一、医師だけを対象にしたサービスを請け負っており、その実績や対応範囲の広さにも定評があります。
大家の会でたまたま出会った先輩大家医師からの紹介でイクシオさんをご紹介して頂きました。私もセミナーや個人面談など何社か時間があるときに行き、最後は自社物件でクロージングされるという苦い思い出もあったので、失礼なお話ですがあまり期待せずにお伺いしました。
勤務先の医療機関の仕事とは別に、医療サービス以外の収入がある場合に、法人の設立を考えるのが現実的といえます。セミナーの講演や原稿執筆の依頼が多い、あるいは自らセミナーの開催や運営を担っている場合は、収入が多ければ、法人設立も視野に入れましょう。
多くの収入を得ている勤務医でもできる節税方法として、不動産投資が挙げられます。不動産投資にはリスクもありますが、資産形成が図れることもメリットです。
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