医師は基本的に多忙であるため、管理や運用で手間がかかったり時間がかかったりするものは好ましくありません。
不動産投資であれば、物件購入時に発生する手続きが終了すれば、基本的には管理会社に物件管理を任せることができます。
そのため、なかなか時間がとれない医師でも管理・運用しやすいというメリットがあるのです。

現在は「未婚者」が増えていることもあり、一戸建てよりもアパートやマンションのような就業住宅物件などの不動産の
需要が高い傾向にあります。そのため、空室リスクが低くしっかりとエリアを選べば失敗するリスクも低く、安心して
不動産投資を行うことができます。

現在の景気状況からして物件販売価格は安く、購入しやすい物件は多いです。さらに、今後外国人旅行者・移住者の増加、オリンピック、企業の世界進出などで景気が
向上しそれに伴い不動産価値も向上することが見込まれます。
そのため、現段階のうちに不動産を所有しておくことが資産形成ではおすすめといえます。

個人事業主（自営業）と違って、勤務医は経費にならないため、不公平だと憤る方もいるかもしれませんが、実はそうではありません。勤務医など給与所得者の場合は「給与所得控除」という名目で、所得控除を受けており、これは自営業の方でいう経費と同じようなものなのです。

さらに特定支出控除という制度があり、この控除を受けられる要件を満たせば、さらに所得を抑えることができ、納める税金を減らすことができます。

自己資金200万円に銀行から1800万円の融資を受けて2000万円の物件を購入するというプランです。物件を購入すると、物件購入にあたって必要な支出の一部、金利、減価償却費、雑費などが経費として認められます。そのため、資産を持つ反面で、節税もできるのです。

不動産を購入することは、節税効果だけに限らず、将来的に子どもが巣立った後の住まいとしても、あるいはお子さんたちへ残す資産としても重宝します。もちろん、マンションの一室を利用して、将来的に医院やクリニックなどを開業することも不可能ではありません。

医師向けのコンサルティング会社を選ぶうえで一番重要なのは、本当に自分に合ったプランや投資を提案してくれること。そして、医業に専念できる環境を担保してくれるサポート力です。
医師は高収入なうえ社会的な信用性も高く、借り入れもしやすいため、医師向けの投資サービスを提供している企業も少なくありません。

医師向けにコンサルティングを行っている多くの企業を調査した結果、インベストメントパートナーズという会社が該当しました。

唯一、医師だけを対象にしたサービスを請け負っており、その実績や対応範囲の広さにも定評があります。以下に簡単な特徴を紹介していますが、公式ページにも相談者である医師の声が無数に紹介されているため、具体的なサービスの成果が知りたい人は、そちらもぜひ参考にしてみてください。

節税は開業医の専売特許ではありません。勤務医であっても、やり方次第で相当な金額を節税することができます。もちろん時間と手間は掛かりますが、何の対策もなしに10年・20年と税金を支払っていくことを考えたら、その負担は微々たるものでしょう。勤務医を続けるにせよ、これから開業を考えているにせよ、節税のノウハウはきっと役に立つはずです。