子供が社会人になると、長かった親としての責任や教育費の負担から解放されて、精神的にも経済的にもゆとりが出てきます。

これまでは「家族が困らないように」という目的で保障内容を選ぶ必要がありましたが、今後は「自分自身や夫婦ふたりが、安心して心豊かな生活をするために」という観点で保険の見直しをするといいでしょう。

死亡保障は葬儀費用＋αで考える
配偶者の生活保障
介護保険の検討
個人年金保険の検討

子供を育てている間は、自分に万が一のことがあった場合のために、死亡保険金を十分に受け取ることのできる保険に加入している人が多いと思います。しかし、子供が経済的に独立し、自分に何かあった場合もすぐに生活できなくなる、ということがなくなった家庭では、これまで加入していた死亡保険の額を遺された配偶者の生活をまかなう程度の額に引き下げ、これからリスクが高くなってくる病気に備えるための保険を充実させましょう。

年齢が上がるほど、病気のリスクは高くなります。特に生活習慣病や要介護状態となった場合、家計への負担が大きくなりますので、これらに備えた医療保障の確保が必要です。また、現在の医療事情に合う内容となるように、医療保障の再チェックをしてみましょう。
例えば、現代は医療技術の進歩により効果の高い治療法が多数開発されていますが、高額な医療費がかかる場合があります。そのため、「生活習慣病」や「がん」など、特定の傷病のときにまとまった給付金を受け取れる保険がおすすめです。

歳を重ねると病気になる可能性も高まっています。最近は60歳や70歳でもバリバリ働いている人も沢山いますが、定年を間近に迎える頃には、医療保険の充実や介護保険への加入を検討する必要があるかもしれません。

ただ、この年になって新たに医療保険に入る場合、かなり高額な保険料になります。例えば、保険料が安いA社で50歳男性が日額1万円の終身医療保険に加入した場合の月額保険料は5,700円ほどです

子供の生活費や教育費にかかっていた支出がなくなり余裕が出る分、自分や夫婦の老後に向けて計画的な貯蓄を考えましょう。生命保険文化センター「平成22年・生活保障に関する調査」によると、夫婦ふたりが老後生活を送る上で必要とされる「最低日常生活費」は平均22万3,000円。また、「ゆとりある老後生活費」は夫婦ふたりで平均36万6,000円となっています。このようなデータと、実際に自分たちが将来受け取れる公的年金や退職金、預貯金による資金を比べて、計画的な準備をしていきましょう。 老後の生活資金準備に適した保険商品には、前述の「終身保険」のほか、「個人年金保険」などを活用して着実に積み立てていきましょう。また、「資金運用に適した保険」なども活用できます。

就業不能状態とは、脳梗塞や心筋梗塞など、中高年の方にとって他人事ではない病気などが原因で長期間働けなくなる状態のことをいいます。ライフネット生命では、それを"病気やケガにより、日本国内の病院もしくは診療所への治療を目的とした入院または、日本の医師の指示により在宅療養をしていることを就業不能状態と定義し、その状態が継続している間、お給料代わりに就業不能給付金をお支払いする保険を提供しています。

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