価格変動リスクとは、投資信託が組み入れている株式や債券の価格が変動する可能性のことです。
変動要因としては、金利・景気・物価・為替・金融政策などが挙げられます。

投資信託であれば、基準価額（価値の指標）が上下するため、投資信託に元本保証はありません。

リスクについてデメリットで紹介していますが、同時にメリットでもある点には注意しましょう。
投資商品のリターンを期待するなら、リスクを負わなければならないからです。

投資信託の税率は、利益に対して20.315%となっています。
また、損失に対しては株式との「損益通算」による節税や、確定申告の「譲渡損失の繰越控除」で3年間の節税が上げられます。

これらの節税は一般的なものであり、なにも工夫せずに投資信託を購入しているといっても過言ではありません。

投資信託は預貯金などとは異なり、元本が保証された商品ではありません。運用実績次第で、購入した価格より値下がりして損失を被る場合があります。投資信託を購入する前には、投資しようとしているファンドにどのようなリスクがあるのかを十分理解しておく必要があります。

投資信託の諸経費の一つに、買付け時に販売会社に支払う販売手数料があります。投資信託の販売手数料率は税込みで2.16%、3.24%が主流です。最近はノーロードといって、販売手数料が無料の投資信託も増えてきています。「つみたてNISA」に採用される投資信託は販売手数料が無料ですが、「つみたてNISA」以外で投資信託を買付けする場合は販売手数料を必ず確認しておきましょう。

自分に適したファンドとは何か？というと、これは自分にとってリスクを許容できる範囲内のファンドであることが大前提です。これを考えておけば、基準価格が下がった時にどう対応すれば良いのかもわかります。

例えば、価格変動リスクの大きいファンドを購入してしまった場合、自分で想像していたよりも大幅に価格が下がってしまい、続けられなくなることもあるでしょう。初心者のうちは大きな価格変動リスクにはついていけないので、価格変動リスクが抑えられるものを選択することも重要です。

さらなるリターンを望むのであれば、経験を積んでから自分自身のリスク許容度を改めて考え、その時に考え直してみましょう。投資信託は必ず儲かるわけではありません。資産が減るリスクもあるわけなので、いくらまで投資資金が減ることを許容できるのかによって最適な商品は変わってきます。

投資信託の諸経費には、投資信託の保有中にかかる運用手数料として信託報酬等があります。仕組みが複雑な投資信託や個別銘柄に投資をするアクティブ型投資信託の場合は、調査費用や執行費用がかかるため、そのぶん信託報酬等が高くなる傾向があります。

その他、解約手数料や信託財産留保額を支払う必要のある投資信託もあります。目論見書を見て、諸経費を確認する癖をつけましょう。