労働基準法では午後10時から午前5時までの労働については、使用者は労働者に通常の労働時間の賃金に、2割5分以上の割増料金を支払わなければならないといった規定が設けられています。同じ時間、同じ場所で働いたとしても、深夜のアルバイトが25％も多く給与をもらうことができます。少しでもお金を稼ぐために、深夜のアルバイトを中心に生活している人もいます。ただし、満18歳未満の高校生は働くことができず、比較的時間に調整が付きやすい大学生やフリーターの応募が多くなっているようです。