人気ショートビデオサービスのTikTokは、クリエイターが視聴者の質問に効果的に回答できる新機能を追加する。同社は、テキストと動画を利用できるQ＆A機能をテストしていることを認めた。

エフィー賞からマーケティングをひもとく本連載。APACエフィー賞を受賞した、言葉を味わう体験型絵本『たべることば』の企画に込めた思いやその過程から、新しいマーケティングの可能性を導き出します。

講談社は2015年、野間省伸社長が「出版の再発明」を宣言し、全社をあげて事業局制導入など大規模な組織再編を行ってきた。この「出版の再発明」のなかには、「出版広告の再発明」も含まれる。

コロナ禍を契機に様々な変革が進んでいる小売の現場。デジタル化についてどのような動きが起こっているのか、小売業のICT活用に詳しい筆者が解説する。

富士通研究所は1月21日、顔情報で照合対象者を絞りこみ、手のひら静脈で本人を特定する非接触な生体認証を融合させたマルチ生体認証において、マスクを着用していてもマスク着用なしと同等レベル（99％以上の...

スペインのデリバリー企業「Glovo（グロボ）」は、スイスの不動産投資会社Stonewegと1億ユーロ（約126億円）のパートナーシップを結び、ダークストア事業を大幅に拡大しようとしている。ダークストアとは、オ...

2020年12月にForbes JAPANと人工知能（AI)搭載のプラットフォームを提供するテクノロジー企業Appier（エイピア）による、「マーケティング領域へのAI実装」をテーマにしたオンライン・ラウンドテーブルが開催...

今回のCES 2021を象徴する、わかりやすい「見出し」をつけるとするなら、「コロナ禍でDXが＜堅実に＞加速した」ということに尽きるだろう。
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「1人あたり4台」というデヴァイス過剰な情報環境で生きるわたしたちは、ますます希少になる人々のアテンション（＝関心・注意）が価値を生む「アテンションエコノミー」の時代を生きている。いまこそ、電気...

2021年、コロナ危機からの回復と更なる発展を目指し、政府は様々なプロジェクトや支援策を計画している。キーワードは、「2050年の二酸化炭素排出実質ゼロ」と、「デジタル庁」設立などで省庁の縦割りを排除...