「一部の関係者を限定して呼ぶ」は失敗してしまうことが多いのです。
最近は携帯電話やメールなど通信手段が発達したこともあり
参列の誘いをかけられた人が情報を漏らすと一気に伝わりやすくなりました。

当日になってみると、あの金額は追加費用、これも追加費用と言われ、しまいには見積もりの3倍もの金額を支払わなければならなくなったという例もあります。これでは、見積もりをもらった意味がありませんね。

『 ２５万円というのは葬儀一式の費用です。つまり本体価格です。でも、それ以外にアレもコレもあったじゃないですか。これだけの費用がかかるのは当然です。ですから、合計がこの金額になったわけです』

葬儀社に聞きながら何となく話をしてしまった結果、他の親族が思っていたような葬儀と食い違いが生じ、親族は激怒、お葬式は仕切り直しになったという例も存在します。

悪徳葬儀社の紹介する僧侶は、きちんとしたお寺の住職ではなく、葬儀社に雇われた拝み屋の場合がほとんどです。

お布施もピンハネがきつく、やる気がないのも当たり前です。

一般的な葬儀の場合、故人のご逝去後1～2日後（ケースによっては当日、あるいは3日以降経ってから行われることもありますが）に通夜を行うことになります。

「故人を家まで送り届けてくれた葬儀会社」に必ず葬儀を依頼しなければならないという決まりはありません。断ることもできます。

近年、名ばかりの葬儀社が急増し、問題となっています。そこで、どんな状況にも対応できる、信頼度の高い葬儀社選びが重要となってきます。電話やメールの応対で、信頼度はおおよそ見極めることができますので、しっかりと確認しましょう。

葬儀社の担当者はその会社の顔であり、きめ細やかな気遣いや対応力などの「人柄」が求められます。葬儀社を決定する前に必ず2〜3度は担当者とお会いする事を強くおすすめいたします。

地域の葬儀事情や宗教・宗派によっては、葬儀の内容や進め方が異なる場合もあります。葬儀社および葬祭ディレクター・エンディングプランナーは、地元の葬儀事情を学び、儀式の意味や作法について遺族に説明するのも役割の一つです。

「○○葬」「○○プラン」の見積もりには「何が含まれているのか」「それ以外のものを使った場合の料金」などが記載されているかどうか、確認しましょう。