故人が遺言で喪主を決めていればそれに従いますが、それ以外のケースでは個別に対応することになります。

血縁が深い順に候補となり喪主を誰がつとめるかを決めて行きます。血縁が深い順とは「長男」「次男以降直系の男子」「長女」「次女以降直系の女子」「故人の両親」「故人の兄弟姉妹」で、この順番を目安に喪主を決めることになります。

亡くなった時に連絡を取る方の一覧を作っておきましょう。連絡先が分からずに参列してもらえなかった、とならないように「訃報の連絡のみをする方」と「参列の案内もする方」と分けておくとスムーズに進めることができます。

訃報連絡を誰かに頼む場合は、「親戚全員への連絡はこの方にお願いする」というように決めておくとよいでしょう。

近年、葬儀の形式も昔ながらの一般葬だけでなく、家族葬や一日葬、直葬などさまざまな形式の中から選ぶことができます。

負担を少しでも軽くするため、葬儀のプランを生前に本人が、または家族と一緒に話し合っておくとよいでしょう。生前に準備しておくなら、プランの内容やかかる費用について落ち着いて時間をかけて考えることができます。

親切ではない葬儀社の場合は、最初の話では出てこなかったオプションを後から教えられ、追加料金がどんどん増えていくというケースもあります。

料金や内容での不明点はどんなことでも質問し、こちらがわかるまで丁寧に答えてくれるか、納得のいく説明ができるか、金額と併せて誠意や姿勢をも比較する。

一般的によく知られているのが月々の積み立てが必要な互助会制度ですが、入会金のみで積み立て不要な会員制度を採用している葬儀社もありますので、事前に比較・検討しておいた方が良いでしょう。

葬儀社を選ぶには、厚生労働省が認定する葬祭ディレクターの資格を持っている人がいるかどうかをチェックするのもおすすめです。

間違っても、自社都合ばかりを強いたり、選択肢を示さない、焦らせてすぐに決断を迫る、一方的なダメ出しが多い葬儀社を選ばないこと。

注意点として、その葬儀社は施行サービスを自社で行う葬儀社か、他社に依頼されてしまう仲介タイプの葬儀社かどうかを見極めることがあげられます。

他社が葬儀を行う仲介タイプの場合には信頼性に欠けます。

自宅近辺の葬儀場が良いのか、ご親族の方々のアクセスを優先した立地の葬儀場が良いのか、など、葬儀場の場所について検討しましょう。