私たちが安心して日常を過ごすうえで欠かせない火災保険ですが、残念ながらすべての方が“自分に合った火災保険”をキチンと選べているかは疑問が残ります。中には、「不動産屋に言われるがまま加入した」「内容は良く分からないけど、とりあえず入った」というケースもあるようです。

火災保険は複雑です。専門的な言葉が多いですし、保険の対象や補償の範囲もややこしくなっています。

お住まいの環境、対象物件の環境を考慮した上で、必要な補償を選ぶように心がけましょう。

火災で全焼してしまった場合は、建物の再建費用と家具などの家財購入費用が必要になりますが、火災保険に未加入の場合は、建物再建費用と家財購入費用のすべてを自分で負担しなければなりません。

火災保険は、火災が原因となる損害だけでなく、風災や水災、盗難などによる損害も補償します。火災保険の保険金の支払件数は、火災によるものが6,978件、自然災害によるものが183,083件になっています（※2）。そのため、火災以外での住まいの損害にも保険が必要となるのです。

もし、火災保険に入っておらず、自分の過失や隣の家の過失によって自分の家が火事になってしまった場合、そのリスクは計り知れないものがあります。

持ち家の火災保険は、建物の柱が何でできているかで保険料が変わってきます。
なぜなら、建物の主要構造部が木材なのか、鉄筋コンクリートなのか、鉄骨なのかで、火災や災害時の損害に差が生じるからです。

住宅物件（専用住宅）の場合、M構造[マンション構造]、T構造[耐火構造]、H構造[非耐火構造]があります。
一般物件（店舗併用住宅）の場合、1～3級があります。

マンションで絶対に外せない補償プランは「水漏れ」。自宅だけではなく、階下の住人に被害が出る場合があるので、しっかり加入しておきましょう。ほかにも、盗難や第三者から受ける被害などは、セキュリティのしっかりしているマンションには、必要性があまりない場合も。必要な分だけをしっかり補償してもらい、できるだけ安価な保険設定にしていきたいですね。"

建物の構造級別は、以下の書類によって確認することができます。

コンクリート造、鉄骨造等の建物の種類は、「建物登記簿謄本」「宅地建物取引業法に基づく重要事項説明書」「不動産取引の書類」等によって確認できます。

耐火建築物、準耐火建築物等の建物の性能については、「施工会社や住宅メーカー等の業者からの証明書」「独立行政法人住宅金融支援機構の特約火災保険の保険証券」等で確認できます。

また、耐火建築物、準耐火建築物は「建築確認申請書」、省令準耐火建物については「パンフレットや施工仕様書」によっても確認が可能です。

料金と支払要件はかなり良いです。補償内容も、火災・風災・臨時補償費用などといった点ではその他の大手には負けません。

オール電化やセキュリティに対する割引が唯一ある保険のため、さらにお得に契約できるかもしれません。

ご契約手続きを希望する方もまずはオンラインお見積りから。あなたに合った火災保険プランで、お見積り、お申込みができます。

費用保険金が充実しています。

復旧にかかる修理費については、直接損害を受けた部分以外も必要に応じて損害保険金が支払われるという強みがあります。

また超保険という形で契約をすれば地震保険の保険金額を100%にすることも魅力的です。

特約(オプション)をご契約いただくことで、基本補償に加えて様々なリスクに保険金をお支払いします。

付帯サービス等