原則的に、無線を使う人は資格を取得しなければなりません。特定小電力トランシーバーのような、範囲が限定された通信機器であれば資格が不要ですが、もっと広範囲にわたって通信する機器であれば無線従事者資格が必要となります。

無線設備の不適切な使用を行うと、ほかの重要な通信に混信や妨害を与えることも。万が一の緊急連絡が届かず、非常に危険な事態に陥ることも考えられます。こうした危険を防ぐため、無線従事者資格が存在するのです。

総合無線通信士
海上無線通信士
海上特殊無線技士
陸上無線技術士
陸上特殊無線技士
航空無線通信士
航空特殊無線技士
アマチュア無線技士

アマチュア無線技士は趣味を目的に取得する方が多いです。

一級のみ電波法第24条の2に基づく「登録検査等事業者」の資格を得ることができますが、四級～二級に関してはあまり仕事に役立ちません。

無線機（トランシーバーやインカム）をレンタルして利用するだけなら「利用者に免許や資格は不要」です！

出力が1W未満の無線機であれば、免許なしで使うことができます。
カテゴリとしては「特定小電力トランシーバー」と呼ばれており、出力は0.01Wと小さいため、個人の方でもすぐに利用することができます。

無線機の場合は、ボタン一つで多くの方に発信出来るため、瞬時の連絡が可能でどんなに急な業務連絡でも、早急に対応することが可能になります。

無線機の場合は、通常、時間課金がなく、通話料金がかかるものであっても、月決めの定額料金となるため、通話頻度が多ければ多いほどお得といったメリットがあります。

屋外で使用することを想定して設計されているため、落としてしまっても壊れ難い優れた耐久性があります。 総合すると、悪条件の場所でも何の問題もなく使用できるのが無線機を使用する大きなメリットと言えるのではないでしょうか。

携帯電話は通常、電波が届く通信エリア内であれば日本全国どこでも通信可能ですが、東日本大震災が起きたときにはなかなか繋がらなくなってしまいました。これは各携帯電話会社の通信網が混み合ってパンク状態になったうえ、ほかの公衆通信回線の接続にも集中したため通話制限がかけられたためです。その点無線機は、無線機同士で直接通信するので、繋がらなくなる心配もありません。

IP無線は先の3.11震災の際に最も安定した通話が行われて大活躍した無線であると評価の高い無線システムです。

無線機本体にＧＰＳモジュールが内臓されている為位置情報管理が簡単でしかも低価格で行えます。

免許を取得しないで電波を発射すると、不法無線局を開設・運用したとされ電波法違反となります。１年以下の懲役又は100万円以下の罰金、また、公共性の高い無線局に妨害を与えた場合は、５年以下の懲役又は250万円以下の罰金の対象となります。

電波法で定める基準に適合しない不法無線機、日本で使用してはいけない周波数を発射する外国製無線機も、通信販売等で販売が行われています。中には、違法に改造した機器を販売する悪質な販売業者もいます。

販売されているものは、免許が必要ないものと誤解して運用されるケースが多く見られます。無線機を購入する際は十分に確認をしてください。わからない場合は、販売店に確認するか、お近くの電波適正利用推進員または総合通信局等に相談してください。