近年では平均寿命や高齢者の健康寿命が延びたこともあり、定年を迎えても働き続ける方が増えてきています。とはいえ、一般的には定年を迎えると仕事をやめて、老後を過ごすことになります。
老後資金を貯めるべき理由は?
近年、資産運用の業界では、老後資金の重要性についてよく語られています。
なぜ、老後資金を貯めるべきなのでしょうか。
その重要性について、詳しくご紹介します。
老後資金は毎日の生活費はもちろんのこと、家賃や医療費、住居の維持費などに加えて、冠婚葬祭費や娯楽・趣味のための費用なども当てはまります。もしものときの備えや日々を楽しく豊かに過ごすことを考えると、老後資金は今から貯めておくほうが望ましいといえます。
総務省統計局のデータによると、日本人の平均寿命は2015年時点で男性が80.50歳、女性が86.83歳。ただし60歳時点での平均余命は男性23.36歳、女性28.68歳なので、60歳を迎えた人は男性なら平均83.36歳まで、女性なら88.68歳まで生きると考えられます。
老後資金の計画に含めるべき収入(貯蓄)は、公的年金、退職金が主体となります。その他にも、定年退職後にアルバイトなどで収入が得られるような場合や資産運用を行なっている場合は、その収益も収入として計上しましょう。
シミュレーション結果から老後資金が不足している場合は「家計の支出を見直し節約する」ことや「そもそも収入を増やす」などの対策が必要になるでしょう。
老後資金には、退職金や公的年金、その他補助金などが挙げられます。
ですがこれらでもなお不足する場合には、どうすれば良いのでしょうか。
老後資金を手に入れるための手段を、ご紹介します。
不動産で老後の資金を確保するには「都心の不動産」を選びましょう。
なぜなら、都心であれば、空室リスクを抑えて安定した家賃収入を得ることができるからです。さらに、地方に比べて家賃も高めに設定できるのが特長です。
保険で自分年金を作るには「ドル建て養老保険」を利用しましょう。なぜならドル建て保険は、円建ての保険と比べて保険料が割安で、保険の受け取り期間も長めにできるためです。
老後資金をなんとしてでも準備しておきたいと思うのであれば、一番おすすめなのは確定拠出年金(iDeCo)を使うことです。
iDeCo自体が老後資金を貯めるための仕組みですからね。
iDeCoに加入すると毎月掛け金を支払うことになるのですが、これが全額所得控除になって節税できます。
それだけでなく、iDeCoの掛け金は60歳まで引き出すことができないため、強制的に老後資金を貯めたり運用したりできますよ。
投資信託の銘柄選びすら面倒に思うのであれば、資金を入れておくだけで自動的に運用してくれるロボアドバイザーのサービスを使うのもおすすめです。
積立の設定ができるため、こちらも1回やっておけば老後資金の備えになりますよね。
投資信託とは、投資の専門家が資金を顧客から集めて運用し、運用成果を顧客へと配分する商品のことです。運用利回りや投資対象は、取り扱い金融機関の商品により異なります。投資の知識がなくても資産運用ができるので、初めて投資をする人は投資信託から始めてみると良いでしょう。
夫はもうすぐ定年で、私は持病があるのでフルタイムでは働けません。「貯金は億あります。」という文章を時々見ますが、ずっと共働きだったとか親からの遺産が入ったとかそういうことなのでしょうか?
私も夫も兄弟が多いので親からの遺産はあてにできません。
これから年金が下がり、消費税が上がることを考えると不安になります。
わたしは60歳代の病気もちの一人暮らしの老人ですが、昨年度の医療費は20万近くかかりました
老後の費用もなく国民年金なので
それこそ働けなくなったら生活保護に
頼るしか有りません
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