老後資金は毎日の生活費はもちろんのこと、家賃や医療費、住居の維持費などに加えて、冠婚葬祭費や娯楽・趣味のための費用なども当てはまります。もしものときの備えや日々を楽しく豊かに過ごすことを考えると、老後資金は今から貯めておくほうが望ましいといえます。

「老後資金は貯めておくほうが望ましい」とはいえ、目安が分からなければ効率的に貯めることは難しいといえます。一般的には老後資金の目安は3,000万円だといわれることもありますが、これは年金以外の収入がなくなった際に、年金だけではまかないきれない分を指しています。

年金をはじめとした社会保障に頼っているだけでは、まさに「老後破産」「老後貧困」と呼ばれるような状況に陥りかねません。穏やかで楽しい老後を過ごすためにも、何かしらの方法で老後資金の準備をしておきたいところです。

高齢夫婦の毎月の収入は平均21.3万円で、そのうち19.3万円が公的年金などの社会保障給付です。その一方で、支出は平均26.8万円と収入を上回っており、この差額分の-5.5万円が赤字として毎月積み重なっていきます。老後の期間を20年間（240か月）だと仮定した場合、生活費の赤字分だけで1,320万円にもなります

自分に必要な資金は、「現在の生活費と将来の年金額との差額」を「適当な余命年数分」蓄えておくのが基本となります。

老後資金の準備は、貯金の準備のほか「生活水準を下げること」と「定年後の就労対策」でも備えることができます。自分に必要な老後資金を準備するのが厳しい場合でも、生活水準を「年金受給額の範囲内」に収めることができれば大丈夫です。

不労所得（ふろうしょとく、英: unearned income）とは、それを得るために労働する必要がない所得のこと。労働の対価として得る賃金・報酬以外による所得を指し、働かずとも得られる収入または収入源という意味で用いられることが多い。

利子、配当、賃料収入など投資による収益を指す場合や、有価証券や不動産等の権利自体を売買しその売買差益を指す場合、あるいはその両方を含める場合もある。

自分の体ではなくて、自分が所有する何かが自分の体を使う以上に大勢の人の役に立ってるから、その対価として不労所得を受け取ってるに過ぎないんす。

今や200万人を超える老後破産者がいるともいわれています。

昔に比べると寿命が延びていることもあり、自分では十分だと思って勢いしていた老後資金が足りなくなる可能性も考えられるので、金銭感覚はできるだけ早い段階で見直しておかなければなりません。

定年後に住宅ローンの返済が残ってしまったことが原因で、老後の生活が苦しくなるケースは意外に多いもの。つまり、住宅ローンの返済が、60歳を過ぎても残る予定がある方は要注意です。

株式投資は、資金のある方なら誰でも始められる方法です。「多くの資金が必要なのでは？」と感じるかもしれませんが、近年では少額で購入できる株式も多く見られますし、福利効果を利用すれば多額の利益を狙えるかもしれません。

投資信託とは、投資家の資金をプロが代わりに運用する、金融機関などが提供している金融商品です。近年では100円からでも購入できる商品が数多く見られ、手軽に始められる投資として注目を集めています。

あなたにもし、余っている敷地があるなら、自転車の駐輪場やバイクの駐車場に貸すという手があります。もちろん自動車の駐車場もありでしょう。大規模にやる必要はありません。1台からでも良いのです。