地球温暖化の主な原因となっているのは二酸化炭素。特にエネルギーの分野においては、この二酸化炭素の排出量をコントロールすることが求められてきました。そこでクリーンなエネルギーとして注目され始めたのが太陽光発電です。

大きな発電設備を必要とせずに各家庭でスマートに発電できるため、二酸化炭素はもちろん、排気ガスや騒音の問題も解消できます。日本も国を挙げて太陽光発電を推奨し、2000年からの10年間で導入実績は約8倍になりました

半導体に光を当てると電気が生まれる「光電効果」という仕組みで発電します。太陽電池（ソーラーパネル、モジュール）は、n形、p形という2種類のシリコン半導体を重ね合わせた構造です。

半導体に太陽光があたると、電子が光のエネルギーを吸収して動きだします。このとき、2箇所の電極を導線で結ぶと、電流が流れます。エネルギーを抱えた電子が動き出して仕事をし、半導体に戻るサイクルを繰り返して、電力が供給されるのです。

太陽電池をたくさん繋げて大きなパネルにしたものです。一番小さな単位が「セル」、セルを板状に繋げたものが「モジュール（ソーラーパネル）」。「モジュール」をつなげた最大の単位が「アレイ（ソーラーパネル）」です。1枚のセルは出力が小さいため、屋根にはモジュール単位で太陽電池を載せます。発電できる出力を計算しながら、載せる枚数などを検討します。

例えば、土地2ヘクタールにおかれたソーラーパネルは約1MW（1,000kW）の定格出力の電力を生み出すことができます。
ただ、夜もあれば、曇りの日もあります。ずっと発電し続けることはできません。

年間のうちおおよそ13％の利用（発電）を見込むことができます。
つまり、約1MW（1,000kW）のソーラーパネルで発電される年間の発電量は

（約1,000kW×24時間×365日）×13％＝約1,138,800kWh

一般家庭が年間に消費する電力量は平均で約3,600kWhですから、約1MWのメガソーラー発電所が作る一年間分の電力量で、およそ316世帯分の年間使用電力量をまかなうことができます。

太陽光発電の買取制度を定めた2009年（平成20年）11月の余剰買取の売電価格が48円でしたが約10年後となった2018年度（平成30年度）は28円（出力制限あり）まで下落の推移を辿っています。この10年後の売電価格の数値推移を知ると不安を感じるのは正直なところと言えます。

ソーラーパネルを生産するためのコストダウンと発電効率（変換効率）の改善にあります。

コストが安くなり初期投資費が抑えられる分、買い取り価格の値が下がってゆく傾向が見られるため、買取価格も同時に下落傾向で設定されています。

2018年度（平成30年度）の終わりが近づくにつれて太陽光発電の売電価格などが話題となっています。中には太陽光発電が売電できなくなるかもという売電廃止論を聞くこともあります。これは太陽光発電買取義務の期限となる10年後となる2019年（平成31年）を迎えるにあたり買取義務期間を過ぎた11年目以降の方針が見えてこない点にあります。

売却までに時間が掛かる点です。仲介業者が買い取りする訳ではありませんから、条件に合う買い手を見つけるまで待つ必要があります。

太陽光発電の買取業者とは、業者が太陽光発電を購入する方式を指します。太陽光発電の仲介業者と違い、買い手は業者ですから購入者を探す手間がありません。

買取業者を利用するメリットは、仲介による売却と比較してスピーディに契約を勧められる点です。つまり、売却から現金化まで時間短縮できます。