火災保険を用途別で分類すると、「住居用」「店舗用」の2つに分けられます。

火災保険の中でも住宅用の火災保険「住宅火災保険」「住宅総合保険」「団地保険」「オールリスクタイプ」「特約火災保険」の5つの火災保険に終点を当てて紹介しています。

店舗総合保険

店舗や事務所の保険（店舗兼住宅を含む）。
什器、備品、商品など、動産の補償もセット可能。

普通火災保険

店舗、事務所、工場など、事業用の建物や動産を補償。

賃貸や購入による引っ越しで火災保険に新規加入する際は、不動産会社もしくは大家さんや住宅ローンを組む銀行から最低限必要な火災保険の加入条件を指定される場合もあります。

まずは、指定条件がないか不動産会社の担当スタッフや銀行に確認を取ってください。

＜第１ステップ＞「保険の対象」を決める
・「建物のみ」「家財のみ」「建物+家財の両方」の３種類の中から選ぶ。
・保険の対象をどれにするか迷う場合は、それぞれ見積書をもらい、保険料も含めて検討する。

＜第２ステップ＞「構造級別」を確認する
・保険の対象である建物が、M構造、T構造、H構造など、どの構造になっているのかを確認する。
・どの構造になっているか判らない場合は、建物の設計書や仕様書、または施工メーカーへ確かめる。

＜第５ステップ＞「保険期間」と「保険料払込方法」を決める
・保険期間は1年~10年、保険料払込方法は①長期払い（毎月保険料を払う）、②長期年払い（年に１回まとめて保険料を払う）、③長期一括払い（すべての保険料を一括し払う）から選べるのが一般的。基本的に保険期間は長く、一括で保険料を払うほど、保険料の割引を受けられる。

セキュリティ会社が提供する保険らしく、金庫の購入、消火器の設置、監視カメラシステムの購入費用など、セキュリティを強化する補償が全プランに自動的についてくるのが特徴。

一番の特徴は、建物・家財それぞれの補償を自由にカスタマイズできる点。基本補償である「火災・落雷・破裂・爆発」以外は、すべて補償の有無を選択でき、たとえば、高台にある一戸建てのように水災（床上浸水、土砂崩れ等）の危険が少ない場合や、マンションで風災・ひょう災・雪災（台風や豪雪による建物の破損等）の心配が少ない場合は、そのぶんの補償をはずすことで保険料を節約可能。特に地震保険を付帯する場合は、総合補償タイプの火災保険よりもはるかに安い保険料で地震保険を準備できる。

事務コスト・営業コストを削減しているダイレクト火災保険
必須となる基本補償以外は選択可能。必要な補償だけ選択することで保険料が割安に
保険金は新価（協定再調達価額）で支払い

この商品は、パッケージ化された補償内容が多い中、特約を含め細かく設定できるので、カスタマイズしたい人、保険料を少しでも抑えたい人に向いています。また、割引の種類がオール電化や発電エコ住宅・ノンスモーカーなどいろいろありって、少しでも保険料を安くできるので、我が家のニーズにぴったりでした。