日本消費者協会によると、葬儀全体にかかる費用全体の全国平均は195万円と言われています。（2017年葬儀についてのアンケート調査より）

葬儀の種類 　　全国平均 　もっとも多い価格帯
一般葬 　　　1,459,091円 　100万円以上～120万円未満
家族葬　 　　911,544円 　　80万円以上～100万円未満
一日葬　　　　639,773円 　40万円以上～60万円未満
直葬 　　　　　－円 　　　　　20万円以上～40万円未満

もしもの時、何処の葬儀社か決めておかないと病院の指定業者などに自動的になり、
自宅から遠い場所だったり、法外な葬儀費用がかかったりと、トラブルのもとになりかねません。
事前に斎場の見学に行き、自分たちが考える葬儀をおこなえるように葬儀社に相談しておくと良いでしょう。

もしもの時、誰に連絡したらよいのか、本人の会社関係や友人の連絡先等はなかなかわかりません。
事前に会社の名簿や年賀状等で連絡先を調べておき、連絡先の一覧表を作成しておきましょう。

複数の市区町村で1つの斎場の運営管理を行っている場合が多く、死亡者或いは利用者（祭祀を主宰する者）の住民登録されている住所等が定められた範囲内であれば、民営斎場に比べて利用料金が割安です。反面、併設されている葬儀式場の少なさや受け入れの時間など、民営斎場に比べて機能的でないと感じてしまうかもしれません。

手頃なところから、「公営斎場」は人気が高く、混み合うことも多く、予約待ちが長い場合もあります。

サービスは、スタンダードなものが主流です。
といいましても、自治体でも、利用者が使いやすい斎場になるように、設備を見直していますので、民営にまけない近代的な斎場も多いです。

運営管理を行っているのは主に民間企業で、基本的にはどなたでも同じ条件での利用が可能です。諸条件が少ない代わりに公営斎場に比べて利用料金が割高です。しかしながらバリアフリーの構造であったり、最寄駅から近く時世に合わせた運営や併設されている葬儀式場の多さ、夜間の受け入れも対応しており、公営斎場に比べて機能的且つ利便性に優れています。

基本料金でできること以外に、多くのオプションがつけられるのは「民営斎場」の利点です。

ですが、必要なものをよく考えて選ばないと、予算オーバーになりやすいのが注意すべきポイントです。

「公営斎場」から予約がうまっていく場合が多いですので、葬儀までの待ち時間を短くしたい場合は、「民営斎場」の方が空きが見つけやすいです。

死亡手続きや遺品整理、遺体搬送、霊安室の充実など、葬儀以外の部分でもサポートが充実している葬儀社が「こころセレモニー」です。葬儀に関連したサービスを豊富に用意しているので、ワンストップでさまざまな葬儀の形に対応することができます。

地元葬儀社にて直葬・家族葬・一般葬・社葬など数多くのご葬儀を担当させて頂きました。葬祭業に携わって20年以上です。

過剰な演出や設備などを行わず、ご遺族様のご要望をしっかりお聞きし、
ご予算に応じた最適なお見積もりを作成いたします。