出産のタイミングで、保険の見直しが必要となるのは、主たる家計の支持者、つまり家計の大黒柱としての役割を持つことになるお父さん（夫）です。仮に、現在共働きでも子どもが産まれてからしばらくの間、妻は仕事に制限が生じる可能性があります。夫に万一のことがあった場合に備えて、子どもが独立するまでの生活費や教育費に加えて、妻の生活費についても保障を確保しておく必要があります。

生活費は各家庭により様々であると思いますが、現在の生活費を基にして、夫に万一のことが生じた場合の妻と子の生活費がいくらになるかを算出してみましょう。その金額と支給される遺族年金の見込み額を照らし合わせて、遺族年金だけでは不足する生活費金額を子どもの独立までの約20～25年間において累計した金額と、子どもの教育費やその他支出を合計した金額が、保険で準備しておきたい金額となります。この金額のことを必要保障額といいます。

死亡保障をプラスする方法はいくつかありますが、子ども１人につき定期保険をひとつ追加すると無理なく保障額をアップすることができます。子どもに対する保障必要額は、子どもが成長するにつれ減っていきます。保障額が年々減っていく「逓減型」の定期保険であれば、必要な保障をちょうど確保することができますね。

また次の子どもが出来た時に、また低減型の定期保険をプラスすれば、必要な保障額が無駄なく確保できます。

お子さんがまだ産まれていない、もしくは産まれて間もない時期からお子さんの教育費といわれても、いくらかかるのか見当がつかない方もいるでしょう。文部科学省の調べ（子どもの学習費調査/平成24年度）によると、小学校から高校まで、全て公立に通った場合、学習費は約430万円。そして高校卒業後、国立大学に下宿で通った場合、4年間で約800万円の教育費がかかるという結果もありますので、独立するまでの教育費は少なくとも約1200万円かかると考えられます。

子どもといえば、学資保険や子ども保険を考える人も多いでしょう。教育資金を保険で貯める方法です。高校や大学進学時期に、まとまった保険金を受け取ることができるため、教育資金の積立てとして利用できます。

毎月一定額を積立するので強制的に教育資金が貯まっていきます。ただし、商品によっては元本割れするものもありますのでご注意を。

一般的に子どもが生まれたら、妻は母として子どもの育児の中心を担うことになります。でも、妻が病気やけがで入院したりしたら、どうなるでしょう？ 医療費がかかる上、育児や家事などを、他の人にお願いしなくてはいけません。シッターさんにお願いなどするとかなりのお金が必要になってきます。

子ども自身の保障の保険もありますが、子どもが小さい場合は必要がないでしょう。子どもの医療費は、自治体から補助され、ある程度の年齢までは医療費が無料になったりします。

子どもの保険を考えるなら、その分は子どもの教育費など将来にかかるお金に備えるのがベストですね。

保険テラスでのサービスは全て無料。代理店手数料なども発生しないので、何度でも安心して利用できます。